【注意】記事内の海外暗号資産(仮想通貨)取引所掲載情報につきまして
国内における無登録業者(海外暗号資産取引所)は、日本居住者に対して口座開設すること又は日本語で当該無登録業者が口座開設の勧誘をすることは法律で禁止されています。そのため暗号資産(仮想通貨)の取引をされる際にはこの点に関して充分ご注意ください。また当サイトに掲載している海外取引所へのリンクはあくまで読者の皆様に情報をお伝えするものであり、海外取引所への勧誘を目的としたものではありません。当サイトといたしましては、まずは国内暗号資産(仮想通貨)取引所へのご登録を推奨しております。
(引用)情報通信技術の進展に伴う金融取引の多様化に対応するための資金決済に関する法律等の一部を改正する法律 (平成31年3月15日提出、令和元年5月31日成立)
- BitMEXは本人確認不要
- メールアドレスだけでBitMEXのすべての機能を利用できる
- 入金はビットコインでのみ受け付けている
本記事では、BitMEXで本人確認が必要かどうかについて解説します。またBitMEXにおける二段階認証設定や利用する上での注意点についても触れます。
BitMEX (ビットメックス) の基本情報
BitMEXはレバレッジ取引専門の仮想通貨取引所です。現物取引は行えません。
レバレッジ倍率は最大100倍なので、少ない資金でも大きく利益を稼げる可能性があります。また追証制度がないため証拠金以上の損失を被ることがありません。レバレッジ取引の初心者でも安心して取引が行えます。
BitMEX (ビットメックス) は本人確認が不要
BitMEXは本人確認が不要です。メールアドレスを登録するだけで、BitMEXのすべての機能を利用できるようになります。
他の取引所では、取引を始めるためには運転免許証やパスポートなどの本人確認書類を送付しなければならなかったり、本人確認書類を提出していないと一部の機能が制限されたりしますが、BitMEXではそのようなことはありません。
BitMEX (ビットメックス) の二段階認証設定方法
BitMEXでは本人確認書類の提出が不要なため、反社会的勢力に関わる人も利用できます。自分の資産を守るためには二段階認証の設定を必ず行うようにしましょう。手順は次のとおりです。
BitMEXへログインした後、上部メニューの「アカウント」をクリックし、左メニューの「セキュリティーセンター」をクリックしましょう。
そして「2要素認証を有効化」欄の「2要素タイプを選択」をクリックします。ここでは、Google AuthenticatorとYubikeyの2種類から選べるのですが、特にこだわりがなければGoogle Authenticatorをおすすめします。
Google Authenticatorを選択すると、QRコードが画面に表示されます。
最初にGoogle認証コード欄にある英数字をメモしましょう。スマホを紛失したとき、新しいスマホに設定するためにはこのコードが必要になります。またこの画面以外では二度と表示されないため、すぐにメモすることが大切です。
そしてスマホのGoogle Authenticatorアプリを開き、QRコードを読み込ませましょう。成功すると、スマホ画面にBitMEXの認証コードが表示されるようになります。
最後に、スマホに表示された認証コードを入力し、「送信」ボタンを押しましょう。以上で二段階認証設定は完了です。
BitMEX (ビットメックス) の注意点
日本円の入金ができない
BitMEXでは日本円の入金が行えません。入金できる通貨はビットコインのみとなっています。日本の取引所でビットコインを購入し、BitMEXへ送付しましょう。
現物取引に対応していない
BitMEXは現物取引には対応していません。いわゆるレバレッジ取引に特化した取引所です。
したがってBitMEXで取引しても現物の仮想通貨は手に入りません。たとえばBitMEXでイーサリアムの買い注文を出しても、イーサリアムは手に入りません。ただしイーサリアムの買い注文を出した後、売却すれば「買い注文」と「売り注文」の「差益」が手に入ります。
BitMEX (ビットメックス) の本人確認 まとめ
BitMEXは本人確認が不要なため、メールアドレスを登録さえすればすべての機能を利用できるようになります。入金もビットコインで受け付けていますので、日本の取引所から送付すればすぐにレバレッジ取引を始められるでしょう。
BitMEX (ビットメックス) が一概に悪徳業者と断定はできませんが、日本人にも人気の海外業者の中には詐欺まがいの行為を行なっている業者が紛れていることも事実です。また暗号資産(仮想通貨)交換業として登録していない取引所が日本でサービスを行うことは法律で固く禁じられています。海外暗号資産(仮想通貨)取引所の多くは、日本国内での法律に違反していることが多いため、被害に遭って大きな損害を受けてしまう恐れもあります。当サイトとしては万が一のリスクに備え、安全な国内業者を利用されることを強くおすすめいたします。
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