ブロックチェーンETFとは

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田中丸 凛太郎 (Rintaro Tanakamaru)
この記事の編集者
田中丸 凛太郎

KasobuのAssociate Editorです。暗号資産、株式、FXなど幅広い経済・金融系分野のリサーチを行っています。 彼は2021年1月にドットメディア株式会社にインターン生として入社し、同社オウンドメディアの制作ディレクション・運用に携わっています。

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ブロックチェーンETFとは?

ブロックチェーンETFとは、ブロックチェーン技術を使った事業を行う会社の株式を運用する上場投資信託です。株式投資であるため、仮想通貨に直接投資するビットコインETFとは別物です。

ブロックチェーンETFの代表的な銘柄

2020年特にリターンの良かったETFを3つ紹介します。

BLOK (Amplify Transformational Data Sharing ETF)

BLOKはAmplifyが提供するアクティブ型のETFです。ブロックチェーン技術の開発や利用に力を入れている企業の株式に、80%以上の資産を投資するスタイルをとっています。投資している企業数は55社。中でも保有率が高いのがマイクロストラテジーとマラソン・パテント・グループ、シルバーゲートキャピタルの3社です。マイクロストラテジーは資産として約2500億円ものビットコイン (BTC) を購入していることで注目されている企業です。マラソン・パテント・グループは大手の暗号通貨のマイニング企業、シルバーゲートキャピタルはアメリカの銀行系持株会社です。[1]

Amplify, AMPLIFY TRANSFORMATIONAL DATA SHARING ETF, 2021年6月5日参照

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BCLN (Reality Shares Nasdaq NexGen Economy ETF)

BCLNはReality Sharesが提供するインデックス型のETFです。ブロックチェーンの研究や開発に携わる企業の株式に投資しています。保有率が高いのは、ギャラクシー・デジタルホールディングス、百度 (バイドゥ) のADR、カナンのADRの3社。ADRとは米国市場で売買ができる外国企業の有価証券のことで、米国預託証書と呼ばれています。ギャラクシーデジタルは仮想通貨に特化した銀行、百度は中国の大手検索エンジン、カナンはハードウェア用のマイクロプロセッサーを販売している企業です。[2]

SirenETFs, Siren Nasdaq NexGen Economy ETF (BLCN), 2021年6月5日参照

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LEGN (First Trust Indxx Innovative Transaction&Process ETF)

LEGNはFirst Trustが提供するインデックス型のETFです。ブロックチェーンの開発や、そこから利益を得ている商品を持つ企業の業績を評価する指標に合わせて、価格が変動します。LEGNはグロース株とバリュー株の双方に投資するスタイルをとっています。保有率が高いのは、百度のADR、マイクロンテクノロジー、台湾セミコンダクターマニュファクチャリング(TSM)のADRの3つです。マイクロンテクノロジーはメモリーやストレージのサービスを提供する米国企業、TSMは台湾を本拠地とする半導体メーカーです。[3]

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そもそもETFとは?

ETFとは、Exchange Traded Fundの頭文字をとった名称で、上場投資信託を意味します。投資信託とは、投資家から集めたお金を一つの大きな資金にまとめ、運用の専門家が株式や債券に運用する商品で、その運用成果が投資家の投資額に応じて分配される仕組みになっています。

そしてこの投資信託が証券取引所に上場し、証券取引所を通じて買付や売却の注文ができるようになったのがETFです。ETFは株式と同じように価格がリアルタイムで変動していて、トレードが可能です。すなわち、投資信託と株式投資の両者のメリットを兼ね揃えているのがETFの魅力と言えます。

ETFのメリット

手軽に分散投資ができる

ETFが連動を目指す指数はいろいろな銘柄が含まれています。1つの株式に投資すると値下がりのリスクが大きいですが、ETFでは1つの銘柄を買うだけで分散投資ができるため、リスクを分散でき、利回りが安定します。

値動きがわかりやすくコストが安い

ETFの価格は指標の価格に合わせて上下するため、値動きがわかりやすいのが特徴です。また一般的に、ETFの方が投資信託よりも手数料が安い傾向にあるので、長期投資にも適しています。

取引所でリアルタイムに売買できる

ETFは株式投資と同じように、取引所が開場している間は自由に売買ができます。また投資信託ではできない信用取引も可能です。

ETFのデメリット

価格の乖離がある

ETFには、上場株式としての市場価額と、投資信託としての基準価額の2つの価格が存在します。市場価額は市場の需給バランスで決まるのに対し、基準価額は株式の配当などを含めた資産総額から運用に必要な経費を引いて算出されます。そのため両者に乖離が生じることがあります。

自動積立投資ができないことがある

ETFは株式投資のように自分のタイミングで売買する金融商品のため、自動積立投資に対応していないことがあります。

しかし一部では毎月一定額を買い続ける株式累積投資(るいとう)に対応している証券会社もあるので、確認してみましょう。

分配金が自動的に再投資されない

ETFは一般的な投資信託と異なり、分配金が運用経費を差し引いて決算時に全て分配されます。支払われた分配金を再投資したい場合は、手動で再投資しなくてななりません。

ブロックチェーンETFに対する批判

ブロックチェーンETFは近年出現した商品でありながら、多くの銘柄の業績は好調な傾向にあります。しかしブロックチェーンETFが今後長期的に利益が見込めるかは懐疑的な声もあります。その理由として、長期的なパフォーマンスが未知数であることが挙げられます。ブロックチェーンETFの好調はブロックチェーン技術の目新しさゆえのものであり、ブロックチェーン技術が実用化されていかなければ、やがて衰退するだろうと予測されています。

今後ブロックチェーン技術がどう普及していくのか、技術的な進化と、それをとりまく各国の法規制の動向に注目が集まっています。

ブロックチェーンETFまとめ

ブロックチェーンETFは現時点ではでは好リターンを記録していて、注目が集まっています。ブロックチェーンの将来性に、株式投資の自由度の高さと、投資信託の信頼性をもって投資できる点が評価されているといえるでしょう。

ただブロックチェーン市場の将来性はまだ不透明なところもあり、今後どのように普及に向けて動いていくのか、技術の進化と法整備の動向に注目です。ブロックチェーンETFに興味がある方は、客観的な情報を集め、メリットとデメリットを把握したうえで検討してみてはいかがでしょうか。

情報ソース・引用元一覧

1

Amplify, AMPLIFY TRANSFORMATIONAL DATA SHARING ETF, 2021年6月5日参照

2

SirenETFs, Siren Nasdaq NexGen Economy ETF (BLCN), 2021年6月5日参照