仮想通貨の基本

仮想通貨の種類

仮想通貨の取引所

仮想通貨取引所の仕組み

仮想通貨取引所の選び方

仮想通貨の価格推移・予想

仮想通貨のリスク・注意点

仮想通貨で利益を出す方法

仮想通貨の暴落例と対処法

2021年6月30日公開

編集:

田中丸凛太郎 (Rintaro Tanakamaru)

この記事の編集者

田中丸凛太郎

KasobuのAssociate Editorです。暗号資産、株式、FXなど幅広い経済・金融系分野のリサーチを行っています。彼は2021年1月にドットメディア株式会社にインターン生として入社し、同社オウンドメディアの制作ディレクション・運用に携わっています。

仮想通貨の暴落

2021年4月、ビットコイン (BTC) は過去最高値である700万円台を記録するなど、仮想通貨市場は2020年後半から急激に拡大していました。しかし4月からわずか1カ月ほどで300万円台にまで暴落し、2021年6月27日時点では360万台[1]

Market Kasobu, BTC, 2021年6月27日参照

を推移しています。

このように仮想通貨は他の金融商品に比べると価格変動が非常に激しい傾向にあります。ビットコイン (BTC) の過去の代表的な暴落事例を振り返ってみましょう。

2017年〜2018年

1つめの暴落事例は、2017年~2018年にかけてのバブル崩壊です。

2017～2018年初はバブル期とも呼ばれ、2017年1月時点の10万円台から、230万円台まで高騰しました。

しかし2018年1月16日に中国政府が仮想通貨の規制を発表したり、同月26日に国内取引所のCoincheckがハッキング被害に遭い、利用者から預かっている約580億円分の仮想通貨が外部からの不正アクセスにより流出[2]

日本経済新聞, コインチェックの仮想通貨不正流出、過去最大580億円, 2018年1月27日配信

してしまったりといった出来事をきっかけに、価格下落を見込んだ投資家たちが一斉に売り注文に走り、60万円台まで下落、バブルは崩壊します。

2018年

2つめは、2018年11月のハードフォークに関連した暴落です。

当時、ビットコインキャッシュ (BCH) はハードフォークを巡って、ビットコインABC派とビットコインSV派の2つのコミュニティが対立していました。

ビットコインにおいてはより多くマイニングを行うためのマシンパワー (ハッシュ) を持っている方が取引の決定権を持つため、ハッシュレートを高く維持しようと採算を度外視して争っていました。そのためマイニングで発生した赤字補てんのために、マイニング業者がビットコイン (BTC) を大量売却しているのではないかという噂が広まり、バブルからの低迷のなかさらに40万円台まで下落してしまいます。

2019年

3つめは、2019年10月のビットコイン (BTC) 基盤技術への危機感による暴落です。

2019年10月に、Googleがスーパーコンピューターの計算能力を遥かに超える「量子超越性」に成功したと発表したのを受け、ビットコイン (BTC) の暗号技術が破られてしまうのではないかという危機感が広がり、価格の暴落に繋がりました。下落幅でみると5万円程度と大きくはないですが、発表からたったの5分で起こったものなので、いかにビットコイン (BTC) が投資家心理で動いているかを示しています。

2020年

4つめは、2020年の新型コロナウイルスの影響による暴落です。

2020年2月下旬~3月にかけて、株式といった金融資産が軒並み下落し、ビットコイン (BTC) もそれに釣られる形で、数日間で100万円台から50万円台まで50%以上下落しました。

通常、株式や法定通貨などの価値が下がると仮想通貨はハイリターンが狙える分散投資先として投資資金が流れ込み、価格が上昇する傾向にありますが、当時はコロナウイルスの流行による混乱が大きかったため、金融資産の価格は予想以上に下落し、投資家たちに売れるものは売って利確すべきという空気感が流れたため、ビットコイン (BTC) も下落することとなりました。

5つめは、2020年10月のアメリカ政府の規制による暴落です。

2020年10月、アメリカの商品先物取引委員会 (CFTC) が海外の大手取引所を刑事告発したことで、ニュースが報じられてからわずか2時間で4％急落しました。このように、政府の規制が投資家心理にマイナスに働いた場合、下落を生む傾向にあります。

2021年

6つめは、2021年4月の暴落です。

2020年末から2021年4月にかけて、ビットコイン (BTC) は大手企業や機関投資家の参入、決済圏の拡大、ETFの承認、コロナによる分散投資先としての需要拡大などを理由に、最高値を更新し続けていました。

しかし、テスラ社CEOのイーロン・マスク氏によるビットコイン決済中止の発表や、中国とアメリカの仮想通貨規制方針の再発表を受け、700万円台まで突入していた価格が一時300万円台まで下がってしまいました。

上昇と下落のサイクル

価格推移が予測しづらい仮想通貨ですが、ビットコイン (BTC) の過去10年のチャートを振り返ると、上昇と下落が一定のサイクルで繰り返されてきたことがわかっています[3]

U.S. Securities and Exchange Commision, MANAGEMENT’S DISCUSSION AND ANALYSIS OF FINANCIAL CONDITION AND RESULTS OF OPERATIONS "Our Business Model", 2021年2月25日発行

。

サイクルの大きな要因の一つに、半減期という仕組みがあります。半減期とは、ビットコイン (BTC) の発行上限枚数2100万枚を超えないように、約4年の周期でマイニング報酬が半分になることです。マイニング報酬はマイナーにとって重要なインセンティブのため、マイニング報酬が減るとマイナーも減り、発行枚数が少なくなります。そうなるとビットコイン (BTC) の希少性が上がり、価格が上がると言われています。

過去の半減期は、2012年11月、2016年7月、2020年5月の3回です。いずれも、半減期が来ると上昇相場が来て、その後下落相場、そして底からの上昇相場という上げ・下げ・上げのサイクルを半減期で区切られた4年サイクルで繰り返しています。

そして、下落の大きさについても共通点があります。2011〜2012年、2015〜2016年、2018〜2019年にビットコイン (BTC) は底値を記録していますが、いずれも前回のサイクルの最高値を基準としたラインには触れていないことがわかります。この規則性が続くのであれば、今回の下落サイクルでも2017年に記録した高値200万円台のラインは割らないという予測が得られます。

もちろんサイクルを形成している要因が半減期だけであるとは言えませんが、投機性が高いと言われているビットコイン (BTC) が、長期的な目線で見ると価格が一定のパターンで動いているというのは、興味深いデータではないでしょうか。

仮想通貨の暴落要因

仮想通貨の暴落要因は、過去の事例から主に4つに分類されます。

法規制
金融情勢の悪化
セキュリティへの不安
利確の増加

1つめは、各国の法規制です。

日本、中国、アメリカをはじめ、仮想通貨市場に対し慎重な姿勢をとっている国は多いです。中には仮想通貨の取引自体を禁止している国もあり、仮想通貨の法整備はまだまだ発展途上と言えます。

仮想通貨への規制が強まると、将来を不安視する心理が働き価格が下落する傾向にあります。ただし、規制や法整備がなされること自体は長期的に見れば投資家たちが安心して参入できる場へと向かっているとも捉えられるので、規制の内容がどんなものなのか都度確認する姿勢が大切です。

2つめは、各国の金融情勢の悪化です。

経済情勢が悪化すると、仮想通貨の価格も連動して下がる傾向にあります。金融政策や外交問題などでマイナスなニュースがあれば、注視するようにしましょう。自然災害や、戦争なども金融情勢への影響が懸念されるので、こちらのニュースも確認しておくべきです。

3つめは、セキュリティへの不安です。

仮想通貨はデジタル通貨という性質上、常にハッキングのリスクを背負っています。もし、取引所がハッキングされて通貨が流出したり、通貨の脆弱性が見つかったりした場合、将来性への懸念から価格が下がる傾向にあります。

4つめは、利確する人の増加です。

利確とは、利益を確定するために売り注文を出し、現金化することです。仮想通貨の価格は需要と供給で成り立っているため、手放す人が多いと価格は下がります。

利確する人が増えるタイミングは、年度の節目やチャートが上昇して一段落したタイミングだとされています。

仮想通貨が暴落した時の注意点

仮想通貨は価格変動性が高く、利益を狙いやすい一方損失を抱えるリスクもあります。

暴落時にも落ち着いて行動できるように、あらかじめ自分の中で「この価格になったら売る」というルールを決めておくことが大切です。仮想通貨投資で失敗する最大の原因は、感情に任せてトレードすることです。損失が出ているのに、相場の回復を期待して無理にポジションを保有し続けた結果、さらに価格が下がり損失を抱えるケースが散見されます。

取引を成功させるには、ルールを決めて感情に振り回されないことが重要なのかもしれません。