DeFiの歴史とバブルの経緯

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眞船 美香 (Mika Mafune)
この記事の編集者
眞船 美香

暗号資産投資家でもあり、Head of Owned Media Divisionでもあります。オーストラリアのシドニーより、海外の暗号資産に関する情報や英語文献をもとに日々リサーチを行なっています。 2012年から共同通信社で宮内記者会の記事インターンとして参画し、その後は小学館のCanCamで編集アシスタントを経験します。大学卒業後は、メルセデス・ベンツ日本の文献課に所属し、車種カタログやそのほか英語文献などの添削・編集業務を行いました。2017年に電通へ入社し、海外ネットワーク強化のためのマーケティング・コミュニケーションを担当し、ウェブ電通報をはじめとするオウンドメディアに日本語と英語の両方で記事執筆・投稿を行いました。

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DeFiの誕生

DeFi (分散型金融) とは、パブリックブロックチェーンのスマートコントラクトを利用して提供されるシステムのことを指します。

DeFiの最初のプロダクトは、2017年頃に誕生した仮想通貨の分散型取引所 (DEX)と言われています。

2017年末には自立型分散組織であるMakerDAOが分散型ステーブルコインであるDAIをローンチ[1]

MakerDAO公式ブログ Medium Dai is now live!, 2017年12月19日配信

triangleしています。DAIの価格は米ドルと常に連動する仕組みで、1DAI=1USDになるように調整されています。DAIの登場によって、分散型取引所の取引の利便性が増しました。

2018年には「Kyber Network」のような分散型取引所が稼働[2]

Kyber Network公式ブログ Medium: Announcement: Kyber Network Mainnet Pilot Launch, 2018年1月31日配信

triangleしていて、利用者は仮想通貨取引所に依存しない取引ができるようになっていきました。

DeFiの拡大

DeFiという言葉は、2018年にチャットツールTelegramを通じてイーサリアム (ETH) の開発者や企業家たちにより誕生[3]

Coinmarketcap: What Is Decentralized Finance?: A Deep Dive by The Defiant, 2020年9月29日配信

triangleし、複雑な金融機能のプロダクト誕生のきっかけとなります。

2018年から2019年にかけては、分散型取引所以外にも以下のような多様なDeFiプロトコルがローンチされました。

  • Compound:分散型の仮想通貨のレンディングサービス
  • Betoken:誰でも参加可能な分散型ヘッジファンド
  • Fulcrum:信用取引が可能になるプラットフォーム
  • TokenSets:自動でポートフォリオのリバランスを実行
  • Opyn:オプション取引が行える分散型取引所

またラップドビットコイン (WBTC) も流通し始めました。ラップドビットコイン (WBTC) とは、ビットコイン (BTC) をイーサリアム (ETH) のブロックチェーンでも使えるようにしたステーブルコインを指します。

2018年にはUniswapも誕生しています。Uniswapは分散型取引所で、2021年1月には1日あたりの平均取引高が10億ドルに近づきました[4]

コインテレグラフジャパン: 分散型取引所Uniswap、1日あたりの取引高が10億ドルに接近, 2021年1月20日参照

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DeFiサービス

DeFiで提供される主要なサービスは以下の通りです。

  • スワップ:仮想通貨を別の種類の仮想通貨へ交換する
  • レンディング:仮想通貨を貸し出したり、担保を差し出して仮想通貨を借りる
  • イールドファーミング (流動性マイニング) :プールに仮想通貨を預け流動性を提供する

上記の中で最も盛り上がりを見せているのがイールドファーミングです。「流動性プール」に流動性を提供し、手数料収入を得ることができす。流動性を提供するとプラットフォームのガバナンストークンが報酬として配布されるため、ガバナンストークンの価値が上昇した場合に二重で収益を得ることが可能になります。

DeFiの問題

2020年に入るとさらにDeFiのプロダクトも多様化して、DeFiのみで仮想通貨やトークンの運用が可能となりました。DeFiプロダクトの種類が増えて資金も集まったためです。

一方で、DeFiに集中した資金を狙った以下のような事件が発生しました。

  • Fulcrumのフラッシュローンハック
  • MakerDAOの債務超過

「フラッシュローン」とはDeFi特有の機能で、対象資産のトークンの借入と返済処理を1つのブロック内の取引で完了する技術です。2020年2月にハッカーはフラッシュローンの技術を用いて、DeFiプラットフォームのbZxから資金を引き出しました[5]

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また3月に新型コロナウイルスの影響で仮想通貨相場が下落した際、MakerDAOの担保精算が正常に機能しなかったことが原因で、大きな負債を背負います[6]

MakerDAO公式ブログ Medium: 2020年3月12~13日の市場崩壊について: MakerDAOが受けた影響, 2020年4月8日参照

triangle。利用者は直接的な損失を受けていませんが、DeFiの課題となりました。

2020年の6月には分散型の仮想通貨レンディングサービスを提供するCompoundが、利用者に対してプロトコルの運営方針の決定権を与えるために、ガバナンストークンCOMPの配布を開始しました[7]

Compound公式ブログ Medium: Expanding Compound Governance, 2020年5月28日参照

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その後すぐに、UniswapやBalancerなどもガバナンストークンの配布を開始します。
その結果、イールドファーミングが流行します。「イールドファーミング」とは、DeFi上で仮想通貨を預けて流動性を提供することで利益を得る仕組みのことです。

DeFiバブルの要因

2020年の8月のDeFi市場には、バブルの兆しが見えました。

DeFiの市場規模を計測する指標にはロック額 (TVL) が使用されます。2020年8月にはTVLが40億ドルを突破[8]

DEFI PULSE: Total Value Locked (USD) in DeFi, 2021年6月25日参照

triangleし、1ヶ月で4倍の成長率を出しました。

DeFi市場の急成長にはCompoundを始めとしたプロトコルのガバナンストークンの配布が背景にあると考えられています。ガバナンストークンに対して期待値以上の価格がついてしまったことも一因として考えられています。

DeFiバブルとICOバブルの違い

ICOとはInitial Coin offeringの略称で、仮想通貨の新規発行による資金調達方法の一種です。

2020年のDeFiバブルと2017年のICOバブルの大きな違いは、DeFiにおいては実態のあるプロダクトが使用されていることです。

2017年当時のICOはホワイトペーパー上で将来性などについての判断を行っていましたが、資金調達の段階ではプロダクトが存在しない状況もありました。

DeFiの今後

DeFi領域では、イールドファーミングなどによって他の金融商品では見受けられない高利回りが実現しているなど、2020年はバブルと言われていました。

仮想通貨市場の成長とともに、DeFiの市場やテクノロジーも成長を続けていくと考えられています。DeFi関連のサービスのローンチが次々と起これば、市場の注目と資金が集まりやすくなるといえます。

とはいえ、確定した未来はないので注意深く市場を観察していく必要があります。

DeFiのまとめ

DeFiは2017年に誕生した、まだ歴史の浅い市場となっています。

DeFiは2020年にバブルを経験し、DeFiの領域はまだ発展途中とはいえ、今後も成長が見込まれています。

今のうちにDeFiの基礎や歴史についてしっかりと理解しておきましょう。

情報ソース・引用元一覧

1

MakerDAO公式ブログ Medium Dai is now live!, 2017年12月19日配信

2

Kyber Network公式ブログ Medium: Announcement: Kyber Network Mainnet Pilot Launch, 2018年1月31日配信

3

Coinmarketcap: What Is Decentralized Finance?: A Deep Dive by The Defiant, 2020年9月29日配信

4

コインテレグラフジャパン: 分散型取引所Uniswap、1日あたりの取引高が10億ドルに接近, 2021年1月20日参照

6

MakerDAO公式ブログ Medium: 2020年3月12~13日の市場崩壊について: MakerDAOが受けた影響, 2020年4月8日参照

7

Compound公式ブログ Medium: Expanding Compound Governance, 2020年5月28日参照

8

DEFI PULSE: Total Value Locked (USD) in DeFi, 2021年6月25日参照