Gemini (ジェミニ) の基本情報
Geminiは、2015年に開設された、ニューヨーク州に拠点を置く仮想通貨取引所です。ニューヨーク州金融サービス局(NYSDFS)の規制下にあります。ビットコイン長者として知られている、キャメロン・ウィンボルクス氏とタイラー・ウィンボルクス氏の双子の兄弟によって設立されました。
サービス提供地域はワシントンDC、プエルトリコ、オーストラリア、カナダ、香港、シンガポール、韓国、英国です。残念ながら日本居住者は利用できません。
Gemini (ジェミニ) のメリット
仮想通貨取引所として初の盗難・価格急落に対する保険が導入されている
Geminiは仮想通貨の取引サービスとは別に、高いセキュリティ設備を用いて仮想通貨を安全に保管する「カストディサービス」を提供しています。このカストディサービスで保管する仮想通貨には最大2億ドル (約220億円) の保険がかけられています。この保険サービスはGeminiのグループ企業「Nakamoto」が提供しています。
Gemini (ジェミニ) のデメリット
2020年2月現在、Geminiのサービス提供地域に日本は含まれていません。ゆえに日本に住んでいる方は、残念ながらGeminiを利用できません。また取り扱い通貨数が少ないこともデメリットの1つです。
Gemini (ジェミニ) の取扱仮想通貨
Geminiで取り扱っている仮想通貨は、次の9種類です。
- BTC (ビットコイン)
- ETH (イーサリアム)
- BCH (ビットコインキャッシュ)
- LTC (ライトコイン)
- ZEC (ジーキャッシュ)
- LINK (チェーンリンク)
- BAT (バット : ベーシックアテンショントークン)
- DAI (ダイ)
- OXT (オーキッド)
Gemini (ジェミニ) の手数料
アカウント・口座開設手数料
Geminiに個人口座を開設する場合、手数料はかからないようです。
入出金手数料
法定通貨は米ドルを入金できます。電信送金の入金料金は無料ですが、お使いの銀行が手数料を要求するかもしれません。仮想通貨の入金手数料は無料です。
送金手数料
ひと月あたりの出金回数が10回以下の場合は、仮想通貨・法定通貨の出金手数料はどちらも無料です。ひと月あたりの出金回数が11回以上の場合は次のとおりです。
取引手数料
Geminiの取引手数料は次の2種類があります。
- コンビニエンス手数料
- 取引手数料
また取引を行うプラットフォームごとに取引手数料が異なっており、モバイル機器からの注文、Webブラウザからの注文、トレーディングツールActive Traderを使った注文各々で独自の取引手数料体系になっています。
ここでは、Webで注文を行った場合の手数料について取り上げていきましょう。Web注文した場合、取引手数料は注文金額によって異なり、コンビニエンス料金は注文金額に関わらず一定の料金となっています。
たとえばビットコイン価格が4,000ドルのとき、コンビニエンス料金は20ドル (4,000ドル×0.5%) です。100ドルを使って注文を行いたいとき、このコンビニエンス料金に加えて2.99ドルの取引手数料がかかります。
Gemini (ジェミニ) での入金・出金の方法
仮想通貨の入金方法
Geminiのアカウントへ仮想通貨を入金するときは、Depositページへ移動し、以下の手順を実行してください。
- ドロップダウンリストから入金する仮想通貨を選択します
- ドロップダウンリストから入金用アドレスを選択します
この手順を行ったあと、仮想通貨を保管している取引所の口座またはウォレットから仮想通貨を送付しましょう。
仮想通貨の出金方法
Geminiから仮想通貨を出金させる場合は、Withdrawページへ移動し、次の手順を実行してください。
- ドロップダウンリストから出金する仮想通貨の種類を選択
- 送付先アドレスを選択
- 出金額を入力
- 送金の詳細を確認後、「Request Withdrawal」を選択
- 出金リクエストから4分以内に、2段階認証アプリAuthyでトランザクションを承認
Gemini (ジェミニ) まとめ
Geminiは残念ながら日本に住んでいる方は利用できません。ただし仮想通貨業界に影響力のあるウィンボルクス兄弟が設立した取引所ですので、Geminiが行うサービスは業界に大きな影響を与えてきました。今後もたびたびニュースで目にすることがあるでしょう。
Gemini (ジェミニ) が一概に悪徳業者と断定はできませんが、日本人にも人気の海外業者の中には詐欺まがいの行為を行なっている業者が紛れていることも事実です。また暗号資産(仮想通貨)交換業として登録していない取引所が日本でサービスを行うことは法律で固く禁じられています。海外暗号資産(仮想通貨)取引所の多くは、日本国内での法律に違反していることが多いため、被害に遭って大きな損害を受けてしまう恐れもあります。当サイトとしては万が一のリスクに備え、安全な国内業者を利用されることを強くおすすめいたします。どの取引所を選べば良いか迷っている方はぜひ「国内おすすめ仮想通貨取引所比較ランキング」をご覧ください。