ネム (NEM/XEM) の仕組み

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安藤 啓明 (Hiroaki Ando)
この記事の編集者
安藤 啓明

暗号資産 (仮想通貨) に関する記事のディレクターで、これまでにも「お金」をテーマにした記事のディレクションを多数行った経験があります。

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ネム (NEM/XEM) とは

ネムは、2015年3月に誕生したプラットフォームです。ネムで使用される内部通貨をゼム (XEM) と呼びます。ネムはブロックチェーン技術を用いて、送金や決済などを行えるプラットフォームで、他の仮想通貨とは違う特徴や仕組みを持っています。

ネム (NEM/XEM) が開発された目的

ネムとは「New Economy Movement (新しい経済運動) 」の略称です。国や政府などの枠組みをはなれて、非中央集権的な新たな経済の仕組みを作ることを目的としています。現実の世界では一部の富裕層に多くの資産が集まっていますが、誰でも公平に資産を得られる経済圏がネムの目指す理想です。

ネム (NEM/XEM)は、条件を満たせば誰でもネットワークに参加できる仕組みです。また、ネットワークへの貢献度に応じて、参加者が平等に報酬を得られるシステムを採用しています。

ネム (NEM/XEM) の特徴

ネムの特徴は処理速度が速いことで、新しいブロック1つを1分ほどで生成できます。ビットコイン (BTC) はブロック1つの生成に約10分かかることを考えると、この速度は非常に速いと言うことができるでしょう。処理速度が速いということは、送金や決済などの取引の承認にかかる時間が短いということです。

また、ネムのもう1つの特徴として、発行上限である8,999,999,999XEMがすべて発行済みであることが挙げられます。他の仮想通貨のように、マイニングで増えることはありません。ネムはこれ以上は発行されないため、供給量が増えて価値が下がるといった心配をせずに取引できます。

ネム (NEM/XEM) の仕組み

独自のコンセンサスアルゴリズム「Pol」

ネムは、独自のコンセンサスアルゴリズムである「PoI (Proof of Importance) 」を採用しています。Polの特徴は、ビットコイン (BTC) などの仮想通貨で採用されている「PoW (Proof of Work) 」と比較して、ネットワークに参加している人が平等に報酬を受け取りやすくなっていることです。

ビットコイン (BTC) では、マイナーがマイニングと呼ばれる取引承認の作業を行いますが、報酬を得られるのは取引承認の作業を一番最初に完了させたマイナーだけです。そのため、マイニングで多くの報酬を得るには、高性能なパソコンやそれを稼働させ続けるための電気代が必要です。つまり、豊富な資金を持つ人でなければ、マイニングで十分な報酬を得るのは難しいでしょう。

一方ネムが採用しているPolでは、貢献度によって得られる報酬が決まります。ネムの保有量や取引量、取引相手の数などからネットワークにおける貢献度が計算されます。そして、その貢献度に応じて、取引承認へ参加できる確率が上がります。つまり、ネムネットワーク内において多くの役割を果たしているほど、報酬も得やすくなるという仕組みなのです。

ハーベスト

ネムで行われるブロックの生成作業および取引データの承認作業は「ハーベスト」と呼ばれます。これは、ビットコイン (BTC) における「マイニング」にあたるものです。

ハーベストでトランザクション (取引データ) の承認作業を行うと、報酬としてネムを得られます。およそ1分に1回のハーベストが行われ、貢献度に応じた報酬が支払われる仕組みです。

ハーベストには、一定期間1万XEM以上を保有することで誰でも参加が可能です。マイニングのように高性能なパソコンを準備する必要はありません。ただし、ただ保有するだけでは貢献度は上がらず、一定以上の頻度で取引をすることも求められます。これは、ただ保有するだけで報酬を得られてしまうと、資金がある人が有利になってしまうためです。

ハーベストには「ローカルハーベスト」と「デリゲートハーベスト」の2種類があります。

ローカルハーベストは自宅のパソコンをオンライン状態にし、参加条件を満たせば参加が可能です。

デリゲートハーベストでは第三者にハーベストを委託することで、オフラインでも参加できる方法です。手数料を払い「スーパーノード」と呼ばれる参加者にハーベストを委託します。スーパーノードとは、ネムネットワークの中でも特に重要度が高いノードのことで、300万XEM以上を保有していることや一定以上の性能を持つコンピューターで参加することなどの厳しい条件を満たしたノードがなることができます。

セキュリティの高さ

仮想通貨は資産のため、当然のことながらセキュリティの高さは非常に重要です。

ネムは、「EigenTrust++ (アイゲントラスト) 」と呼ばれる特殊なアルゴリズムを採用している唯一の仮想通貨です。EigenTrust++は、ネムに参加中のノードを監査し、悪意のあるノードを排除するシステムです。

さらにネムでは「マルチシグ」も採用しています。マルチシグとは、送金などの際に1つのアカウントに対して、複数の秘密鍵による署名が必要になるシステムです。たとえ秘密鍵がひとつ流出したとしても、送金には別の秘密鍵も必要となるので、勝手に送金されて盗み出されるリスクが低くなります。

2016年12月には中国のCERT (非営利のサイバーセキュリティ関連組織) がブロックチェーンソフトウェアのセキュリティ調査に関する報告書を発表しました。報告書では、ビットコインやイーサリアムを含む25のブロックチェーンを調査した結果、ネムの安全性がもっとも高いと報告されています。[1]

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また、2018年には国内取引所のCoincheckからネムが大量に流出する事件が発生し、ネムのセキュリティの低さが疑われました。しかし調査の結果、Coincheck側のセキュリティ体制に問題があったと判明しています。[2]

Coincheck公式サイト, 仮想通貨NEMの不正送金に関するご報告と対応について, 2021年6月3日参照

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独自トークンの発行

ネムを利用することで「モザイク」と呼ばれる独自トークンを発行できます。

モザイクを発行するためには、ネームスペースのレンタルが必要です。ネームスペースとは、独自に発行したモザイクを機能させるためのブロックチェーン上における場所のようなものです。ネームスペースはウェブサイトのドメイン、モザイクはウェブサイトのコンテンツといった例えで説明されることが多いでしょう。

モザイクの主な用途はICOです。モザイクやネームスペースは簡単に作成できるので、ネムを用いれば個人でもICOを行うことができます。モザイクおよびネームスペースは、ネム公式ウォレットの「NEM Wallet」から作成可能です。

アポスティーユ (公証) 機能

ネムは、アポスティーユ機能を用いて公証を作成することができます。

公証とは、契約書や委任状などの一定の事項を記した私文書に対して、公的機関である公証人が内容を証明する行為のことです。たとえば日本では、遺言書や不動産売買契約書の作成の際に公証によって公正証書が作成されます。

ネムでは、公証人の代わりにブロックチェーン技術を用いて公証を作成します。ブロックチェーンに記録された内容は、改ざんがほぼ不可能という性質を用いた仕組みです。

ネムのアポスティーユ機能を使えば、上記で紹介した遺言書や不動産売買契約を公証人を介さずに作成することができます。また、他にも土地の所有権や債務情報、監査データなどへの活用も期待されている技術です。

ネム (NEM/XEM) の大型アップデート「シンボル」とは

2021年3月にネムは大型アップデートが実施され、「シンボル (Symbol) 」と呼ばれる新たなプラットフォームが誕生しました。シンボルの内部通貨は「ジム (XYM) 」です。

ネムは個人開発者に向けて提供されていましたが、シンボルは公的機関や企業に対してブロックチェーン技術を提供することを目的に開発されています。具体的には、処理速度やセキュリティの向上が行われているのが特徴です。

シンボルは、コンセンサスアルゴリズムをPoIから「PoS+ (Proof of Stale +) 」に変更されています。PoS+とは通貨の保有量が少ない場合でも、エコシステムにおける貢献度が認められれば報酬を得やすくなる仕組みのことで、システム内における平等性を重視したアルゴリズムです。

ネムではパブリックブロックチェーンだけであったのに対し、シンボルではパブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンの相互運用が可能です。

シンボルではブロック生成時間が短縮され、ネムの半分の時間になっています。もともとネムは処理速度が速いのが特徴でしたが、トランザクションの処理時間がさらに短くなり、決済や出金、送金をより高速に処理可能です。また、マルチシグを最大3階層まで設定でき、より柔軟な使い方ができると同時にセキュリティも高まっています。

ネム (NEM/XEM) の仕組みを活かした事例

ネムのファンは多く、日本にも多数います。すでに日本国内ではネムを決済に利用できる店舗があり、それらの店舗は「NEM-MAP」から確認可能です。もしネムを決済手段として使う店舗が増えれば、ネムの実用性が高まり、結果として価値も高まるでしょう。

2019年6月にはネムのブロックチェーンを活用し、歯髄細胞の流通管理を行うプロジェクトが発表されました。[3]

triangle細胞の流通管理には、取り違えや個人情報の流出といった重大な注意点がいくつかありますが、ネムのブロックチェーンを用いることで、改ざんへの耐性と流通を追跡できる透明性を兼ね備えた流通システムを安価に構築可能になったのです。

2020年7月にはリトアニア中央銀行がネムのブロックチェーンを用いて、世界初のデジタルコレクター貨幣である「LBCoin」を発行しました。[4]

triangleLBCoinはリトアニアの独立記念日を祝した記念コインで、決済などに使うことは想定されていません。

シンボルの仕組みを活用した事例もすでに発表されています。2022年にFIFAワールドカップを開催予定のカタールで、ホテル建設のプロジェクト管理を行うプラットフォームとしてシンボルのブロックチェーンが活用される予定です。[5]

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ネム (NEM/XEM) の仕組みまとめ

ネムは一部の富裕層に資産が集まっている現状を改善するため、新たな経済の枠組みを作ることを目的に開発されました。

独自のコンセンサスアルゴリズムとしてPolを採用し、ネムへの貢献度に応じた報酬を獲得可能です。ネムを取引すれば報酬も多く得られるため、利用者を増やすことにも役立つ仕組みと言えるでしょう。

またEigenTrasut++やマルチシグのセキュリティ対策によって、安全性が高い点も特徴です。独自トークンの発行や公証の作成も可能で、決済以外にもさまざまな用途に利用できます。

ネムの仕組みを活かした事例も増えつつあり、その将来性に期待する人も多数います。2021年現在価格が伸び悩んでいるネムですが、今後の動向によって価格が上がる可能性もあるでしょう。