- トロン財団は現在金融庁に上場申請をしており、注目を集めている
- 本記事では4つの理由をまとめている
仮想通貨トロンが日本の取引所に上場するかもしれないという噂をご存知ですか？
既にトロンを開発しているトロン財団は金融庁に申請を出しており、手続きが完了すると日本の取引所がトロンを上場させると予想されます。
トロンは巨大サービスとの提携や海外の取引所への上場を相次いで発表しており、期待のプロジェクトだと言えます。それでは、トロンの日本上場の可能性や将来性について、本記事で確認していきましょう。
仮想通貨トロン (Tron/TRX) とは？
トロンはブロックチェーンと分散型ネットワークを利用して、エンターテイメント領域のコンテンツの公開・保存・配信などを可能にするプラットフォーム（環境）です。クリエイターたちが自身が作成したコンテンツの所有権を証明し、自由に保存・配信・交換などを行えるプラットフォームとして普及していくことを目指しています。シンガポールを拠点とするトロン財団によって開発が進められており、公開されている開発計画が10年にわたっている点も特徴的なプロジェクトです。
2018年トロン (Tron/TRX) の価格が上がると言われている理由
理由1：日本の取引所に上場する可能性がある
トロン財団の創設者であるJustin Sun氏は2018年1月に自身のTwitterで以下の発言をしています。
「We have officially filed the application to the financial regulators in Japan. Several Japanese exchanges will list us once the application is approved by the government. 」
— Justin Sun (@justinsunトロン) January 14, 2018
※日本語訳：「日本の金融庁にアプリケーションの申請を正式に行いました。申請が承認されれば、いくつかの日本の仮想通貨取引所は私たちを上場させるでしょう」
少なくとも日本の取引所へのトロン上場に向けた手続きは開始しているようです。日本は仮想通貨の取引量が世界トップレベルの国であるため、日本の取引所へ上場が決定した場合、価格が上昇すると考えられます。ただし、上記のツイート以降、Justin Sun氏は日本へのトロン上場について言及していません（2018年5月末時点）。
理由2：巨大サービスでの決済手段としての導入
トロンは2017年末より、ユーザー数が多い人気サービスで決済手段としての導入が相次いで決定しています。決済手段としての需要が高まるため、必然的に利用者が増えて価格が上昇していくと考えられます。例えば、トロンは以下のサービスでの導入が決定しています。
Peiwo：ユーザー数1000万人を誇る中国の音楽ストリーミングサービス
oBike：利用者数1000万人以上、80カ国200都市に拡大している自転車のシェアリングサービス
さらに、トロンはBinance (バイナンス)やHuobi (フオビ)、Bittrex (ビットレックス)、Bithumb (ビッサム) など、海外の巨大取引所にも相次いで上場しており、入手経路が増えている点も決済手段としての利用を後押ししています。
理由3：Jihan Wu （ジハン・ウー）氏など多くの投資家が出資
仮想通貨の価格はプロジェクトへの期待値と言い換えても良いでしょう。したがって、影響力のある人物が特定通貨に言及したり、支援したりすると期待値の上昇とともに価格が上がる傾向にあります。実際に、世界最大のマイニング企業Bitmain共同設立者のJihan Wu氏をはじめとする多数の投資家がトロンに出資しており、トロンの将来性を評価されていると言えます。
理由4：2018年に開発の第1段階であるExdusが完了する
トロンは10年スパンの開発計画を持つ長期プロジェクトです。開発段階は5つに分かれており、最初の段階であるコードネームExdus（エクソダス）が2018年12月に完了する予定になっています。プロジェクトの大きな節目を2018年に予定通り迎えるということは投資家の安心と信頼を獲得するため、価格上昇が期待できるでしょう。なお、Exdusフェーズでは基本的な分散型システムの構築とデータの公開・保存・配布を安全に行うためのプラットフォームが提供される計画です。
トロン (Tron/TRX) の日本での上場はいつになるのか？
トロンが日本の取引所に上場する時期は現時点ではわかりません。上場を予想するための好材料としては、トロン財団創設者のJustin Sun氏は日本の取引所への上場に意欲的であり、既に申請も完了していることが挙げられます。
ただし、現在の日本では、金融庁が公表している「ホワイトリスト」に掲載された仮想通貨でないと実質的には売買することができません。なぜなら、ホワイトリストに載っている仮想通貨は、金融庁より仮想通貨交換業者としての正式な認可を受けている取引所が扱っている銘柄だからです。
2018年1月に発生したコインチェック社のNEM（ネム）流出事件を受けて、金融庁は仮想通貨交換業者の認可基準を厳しくすることを検討しています。
新規の取引所の認可作業が再開されるのが、新しい認可基準が固まる2018年夏以降となるため、トロンが日本の取引所へ上場するとしても2018年後半になるでしょう。上場に関する公式発表は
トロンの公式Twitterで行われるので、気になる方はフォローをしてみてください。
【まとめ】トロン (Tron/TRX) の日本上場は可能性アリ！ただし時期は不明
トロンは長期のプロジェクトで、2018年に開発計画の大きな節目を迎えるため、価格が上昇する可能性を大いに秘めている仮想通貨です。トロンの開発チームでもあるトロン財団は日本でもトロンが取引できるように金融庁への申請手続きを完了させています。トロン財団の創設者であるJustin Sun氏も日本市場への進出に意欲を示しており、あとは日本の規制当局の判断を待つだけという状況だと言えるでしょう。
