仮想通貨は2017年12月に大流行し、以降価格は下落していきました。 一部で仮想通貨はもう稼げないといわれていますが、本当に今後稼げる相場はやってこないのでしょうか

この記事では、仮想通貨の市場規模や今後の動向、そして投資専門家などから仮想通貨の将来性を解説します。

仮想通貨の市場規模からみる将来性

2019年9月時点の仮想通貨は、時価総額が約28兆円です。一方株式で最も有名なニューヨーク証券取引所の時価総額は2,000兆円を超えています。

単純に計算しても、株式の市場規模は仮想通貨の70倍です。 つまり、仮想通貨の市場規模はまだまだ小さいといえます。仮想通貨市場は株式市場に比べて歴史も浅く、法整備も追いついていません

仮想通貨市場は大口の投資家の参加しやすい環境作りができていないため、株式市場に比べると規模が小さく参加者も少ないです。ただ、仮想通貨の市場規模は小さい分、これから十分伸びる可能性があるともいえます。

株式市場も仮想通貨市場ほどの規模だった時代がありました。 今後取引しやすい環境が整えば、未参加の大口投資家が参加する可能性もあるでしょう。以上の点から、仮想通貨市場はまだまだこれからだといえます。

仮想通貨のこれまで

仮想通貨市場が、これまでどのように推移してきたかを解説します。仮想通貨市場は2017年に、急激な成長を遂げました。

以降大規模なハッキングや仮想通貨に対する法の整備など、様々な動向を見せています。将来性の前に、仮想通貨のこれまでに注目してみましょう。

価格について

仮想通貨の代表格であるビットコインの価格に焦点を当てて解説します。

ビットコインの価格は2016年10月から緩やかに上昇し始め、2017年5月に一度高騰しました。

価格は1BTC30万円程度で、ビットコインの価格は最高値を叩き出します。
以降価格は横ばいになり、8月・10月・11月・12月と何度か高騰しました。

そして2017年12月から2018年1月にかけてピークを迎え、最高値である1BTC約230万円を更新しています。

しかし、以降は大手仮想通貨取引所でハッキングによる資産流出が相次ぎ、価格は下落していきました。

大きく価格が下落した2018年から年が明けて、2019年は4月頃にビットコインの価格が上昇傾向を見せています。

取引環境

仮想通貨市場の取引環境に焦点を当てます。 仮想通貨は2017年4月1日に「資金決済法」が施工されました

資金決済法では仮想通貨の定義・取引所の登録義務など、仮想通貨に関する様々なルールが定められています。

そのため資金決済法は、仮想通貨法と呼ばれるようになりました。

以降、仮想通貨市場は徐々に成長し始め、GMOコイン取引所の設立やビットコインキャッシュの誕生など、様々なイベントが発生。

そして2017年末から仮想通貨市場が急成長し、2018年1月にピークを迎えました

以降は同月に発生した大手仮想通貨取引所のハッキングを皮切りに、金融庁が動き出し取引所運営各社に業務改善命令を出しました。

徹底的に仮想通貨交換業者に対する法整備が進められ、業務改善できなかった交換業者は取引所を閉鎖しています。

そして改善された取引所は、正式に仮想通貨交換業者として登録完了。2018年は仮想通貨市場の取引環境が、大きく整備された年となりました。

editTIPS
資金決済法
資金決済サービスの拡充や適切な運営を目的として制定された法律。

ICO

ICOとは「Initial coin offering」の略称で、企業による仮想通貨を使った資金集めです。企業は仮想通貨を発行し、様々なプロジェクトを掲げて仮想通貨を販売しました。

取引所での仮想通貨取引とは異なり、企業が専用のホームページを作って仮想通貨を販売。そしてプロジェクトに魅力を感じた投資家が、企業に投資する仕組みです。

ICOにより発行された仮想通貨は、後に仮想通貨取引所に上場します。上場後は価格が大きく上昇する傾向にあったので、多くの投資家がICOで一攫千金を目指しました。

しかし、ICOに大きく注目が集まっている状況を逆手に取った詐欺が横行し、2017年には多くのICO詐欺が発生。

事態を重くみた金融庁はICOについて、「無登録でICOを行なった場合、刑事罰の対象とする」と発表しました

ICOに関しては規制にとどめているので、禁止されてはいません。

editTIPS
ICO
独自の仮想通貨トークンを発行しそれを販売することで新事業の開発費や研究費を調達する方法のこと。

仮想通貨の将来性とそのポイント

仮想通貨の将来性と、注目すべきポイントを解説します。

税率

仮想通貨取引で得た利益は課税対象です。2019年9月時点の法律では、仮想通貨の利益は雑所得に分類されています。そのため所得の額に応じて税率が変動する累進課税が適用されるので、最大税率は45%です。

さらに住民税10%が加算されるので、最大55%にまで税率が跳ね上がります。世界的に見ても日本の税率は高いので、仮想通貨が普及するには税率の引き下げが求められています。

大手企業の参入 (SBI、楽天、Yahoo、LINE)

「SRI・楽天・Yahoo、LINE」など、様々な大手企業が続々と仮想通貨市場への参入を検討しています。 ただYahooや楽天などは新規取引所を開設するわけでなく、すでにある取引所を買収したり出資したりしている状態です

またLINEはすでに海外貨取引所を開設し、仮想通貨市場に参入しています。

以上のように知名度のある大手企業が、続々と仮想通貨市場に参入していきました。今後も大手企業が参入する可能性があるため、注目を集めています。

実用化

仮想通貨はただ金融商品として取り扱われるだけでなく、通貨としての実用化も進んでいます。実用化が進めば仮想通貨の普及が進み、需要が上がることによる価格上昇も期待されています。

ETF承認

2019年9月時点で最も注目を集めているのが、仮想通貨のETF化です。仮想通貨ETF化の申請が許可されれば、上場投資信託として証券取引所で取り扱われます。

投資信託の金融商品に仮想通貨が加われば、新たな資金が仮想通貨市場に流入すると期待されている状態です。2019年10月中旬には、ビットコインETF化申請の可否発表を控えています。

申請が許可された場合ビットコインの価格が大きく上昇する可能性もあるので、注目しておきましょう。

editTIPS
ETF
Exchange Traded Fund (上場投資信託)の略でインデックスファンドの一種。日経平均株価や東証株価指数 (TOPIX) 等に連動する運用成果を目指し、東証などの金融商品取引所に上場している投資信託のこと。

仮想通貨の将来性についての著名人の意見

仮想通貨の将来性について、多くの著名人が意見を表明しています。価格予想に関してはバラバラですが、いずれの著名人もビットコインは上昇すると発言されていました。

Fundstrat Global Advisors 研究責任者 TomLee氏

Fundstrat Global Advisorsの研究責任者TomLee氏は、投資界隈でも有名な人物です。

TomLee氏によれば、ビットコインは「2020年の3月までに約1000万円まで上昇するだろう」と予想されていました。

John McAfee (ジョン・マカフィー) 氏

ジョン・マカフィー氏は、セキュリティソフトで有名なMcAfee社の創業者です。最先端のテクノロジーに知見があるため、投資界隈でも発言力が強い人物として知られています。

ジョン・マカフィー氏によると、ビットコインは「2020年までに約1億円になるだろう」と予想されています。

Bitcoin Foundation head Llew Claasen氏

非営利団体のビットコイン財団トップであるLlew Claasen氏は、2018年のビットコインを1BTC約400万円まで上昇すると予想していました。

残念ながら予想は大きく外れましたが、ビットコインに対する期待は大きいようです。

Finder.com CEO Jon Ostler氏

Finder.comのCEOJon Ostler氏も、2020年の価格予想はしていません。2018年のビットコインは、1BTC約320万円まで価格が上昇すると予想していました。同じく予想は大きく外れていますが、ビットコインに期待しているとわかります。

Herjavec Group CEO Robert Herjavec氏

Herjavec GroupのCEOであるRobert Herjavec氏は、2018年末に1BTC約210万円まで価格上昇すると予想していました。

他の著名人と変わらず、ビットコインに対して強気の価格予想です。2019年9月現在までに、ビットコインは1BTC100万円を突破したものの、一度も150万円を超えてはいません。

しかし、投資界隈で著名な人物たちは、いずれも強気に価格予想しています。2019年10月にビットコインETF化の申請が通れば、価格予想も的中する可能性があるでしょう。

まとめ

仮想通貨の将来性について、ビットコインの価格が上がるかどうかはハッキリしていません。ただビットコインETF化の可否決定が、2019年10月に控えています。

もし申請が通れば、仮想通貨市場に多額の資金が流入するという予想が多いです。他にも大手企業の参入や仮想通貨の実用化など、様々な価格上昇の要因となる可能性が予想されています。今後の仮想通貨市場の動向に注目してみましょう。

まとめ
  • 仮想通貨市場は市場規模が小さく伸び代がある
  • ビットコインのETF化次第では仮想通貨市場に資金が流入する
  • 投資界隈の著名人はビットコインの価格が上がると予想している
執筆者情報
仮想通貨部 かそ部 編集部

名前。 はじめまして。本サイトの執筆を担当している、「仮想通貨部 かそ部」編集部です。本サイトは、仮想通貨の総合情報サイト「仮想通貨部 かそ部」の運営や、各種Web情報メディア事業を展開するドットメディア株式会社により運営されております。編集部一同、正確な論拠に基づいた調査のもと、読者(ユーザー)様にとって正確かつ最新の情報をお届けできるよう努めてまいりますので、どうぞよろしくお願い致します。

PR
暗号資産アプリDL数No.1!取引量・ユーザー数ともに日本最大級の取引所!

BTC (ビットコイン) などの主要な通貨はもちろん、MONA (モナコイン)、XLM (ステラルーメン) など珍しい計16種類の豊富な暗号資産を取り扱っています。また初心者にもかんたんに操作できるスマホアプリも魅力的で、iOSアプリ・Androidアプリでの使いやすさはピカイチです。さらに2018年4月マネックスグループ株式会社が主要株主になり、経営体制・内部管理体制などの抜本的な改革を実行。万全のセキュリティ体制で初心者でも安心してはじめられます。

初心者向け取引所の決定版!