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この記事のポイント
  • 多くの専門家が価格上昇を予想!
  • ITバブルと比較すると今後に期待大
  • 今後のおすすめ仮想通貨をご紹介

仮想通貨の2019年・2020年相場予想

【最新】 2019年の仮想通貨の価格チャート

まずは2019年の仮想通貨のチャートを見てみましょう。

仮想通貨 今後 チャート

2018年に仮想通貨が大暴落したことで、2019年2月頃までは、1ビットコインの価格は30万円~40万円前後でした。

しかし、その後はビットコインの価格は急上昇します。6月後半には一時150万円台まで上昇しました。 現在は価格も落ち着き100万円台~130万円台の間でもみ合っています

今後の動きとしては、上昇か下落の分岐点に位置しています。さらに上昇し、2018年の1ビットコイン=200万円までの上昇も十分狙えるでしょう。

専門家の予想からみる仮想通貨の今後

アーサー・ヘイズ氏の予想

基本情報
役職仮想通貨取引所BitMEX 共同創業者兼CEO
Twitter@CryptoHayes

2019年の仮想通貨の価格予想

「ステーブルコインやセキュリティー・トークンが非常に魅力的なものとして投資家の注目を集める」と予想しています。

2019年のおすすめ仮想通貨

「イーサリアムは史上最高値から90%以上値下がりしているが、去年の足手まといが今年のスターになることもある」と予想しています。

アーサー・ヘイズ氏のTwitter

アーサー・ヘイズ氏のTwitterでは、アーサー氏の普段の様子からビットコインの価格変動に関する意見など 幅広いジャンルのツイートを発信しています。

ミス・ビットコイン 藤本真衣氏の予想

基本情報
役職株式会社グラコネCEO・withB創始者
Twitter@missbitcoin_mai

2019年の予想

プロダクトのないICOと同じような、形だけのプロジェクトはもはや通用しなくなり、2019年はより「本質」の年になると述べています。

2019年のおすすめ仮想通貨

「イーサリアムは、フォーク (分岐) する事によりどうなるか分からないという部分はあるが、その他のフォークのように中央集権的にならないような仕組みでフォークしているため、今後もっとオープンソースな通貨になる」と期待しています。

ミス・ビットコイン 藤本真衣氏のTwitter

藤本氏のTwitterでは、仮想通貨やブロックチェーンに関するイベントについてや、プライベートで親交の深い方との写真などがアップされています。

ダー・ホンフェイ氏の予想

基本情報
役職仮想通貨NEO創始者
Twitter@dahongfei

2019年の予想

ブロックチェーンを用いたゲームに期待しています。ブロックチェーンはデジタル資産の保証に向いており、現在ゲーム業界が抱える課題を解決できると信じています。

2019年のおすすめ仮想通貨

創始者として成長を間近に感じており、今後ますますNEOトークンが、より多くのシーンで使用されると予想しています。

現在の仮想通貨市場の規模

2019年9月19日現在の仮想通貨市場の規模は、coinmarketcapの公式サイトによると、28兆3,715億6,386万1,104円です

この数字は日本のトヨタ自動車の時価総額24兆円を超えています。下記はtradingviewの公式サイトで見られる全仮想通貨の時価総額のチャートです。

仮想通貨 今後 規模

このチャートによると、 仮想通貨がバブルを起こしていた2018年1月には時価総額が70兆円にまで達しています

この数字はアメリカの大手IT会社マイクロソフトの時価総額67兆円をも上回る数字です。

もし、再び仮想通貨の価格が1ビットコイン=200万円を超えれば、アメリカのGAFA企業の時価総額を超える可能性も高いです。

これまでの仮想通貨市場の推移

仮想通貨は2008年10月の誕生から2017年の初旬頃まで仮想通貨の価格は、長期目線でみれば少しずつ上昇する程度で、目立った動きはしていません。

仮想通貨 今後 市場推移

ところが、2017年の中旬頃になると仮想通貨の将来性やボラティリティの高さが注目され、 9月以降はバブル相場に発展しました

しかし、2018年1月に仮想通貨は大暴落しました。暴落の原因は以下の2つです。

2018年1月の仮想通貨の暴落要因

・中国や韓国が仮想通貨を規制することを発表
・それまで仮想通貨を購入していた機関投資家の利益確定売り

暴落発生後は、しばらく停滞していましたが、2019年2月以降に再度上昇に転じ、現在は1BTC=100万円前後で推移しています。

過去2年 (2017年、2018年) に仮想通貨業界で起きたこと

仮想通貨は事件や金融関係者の発言によって価格が左右されます。したがって、 仮想通貨に投資する人は、業界全体の動向に注意しなければなりません

特に各国の法律の整備や取引上のハッキング事件や詐欺事件などのニュースには常に注意する必要があります。ここでは2017年~2018年に起きた事件などを振り返ってみます。

法整備

まず日本では2017年4月に改正賃金決済法が施工されたことで、 仮想通貨に対する法整備が進みました

その結果、仮想通貨の売買や交換を行う取引所は仮想通貨交換業への登録が必要になりました。

また、ビットコインの取引量が世界第1位になるなど、仮想通貨は世間にも認知されるようになりました。

▶ 『仮想通貨の法律』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

大手取引所のハッキング事件

2018年1月国内大手取引所Coincheckがハッキングを受け、 580億円分のネムが流出する事件が発生しました

当時は、仮想通貨バブルの真っ只中で多くの個人投資家が被害に遭いました。

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2018年9月にはZaifでもビットコインなど3種類の仮想通貨が流出する事件が発生しました。

(※2019年7月現在、新規受付停止中)割安な手数料と独自サービスが特徴的な取引所
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このように、仮想通貨は大手取引所に預けていれば安心というわけではありません

ハッキングを受けた原因の多くは、ホットウォレットを利用していたことが判明しています。個人投資家の知識の向上も課題に上がっています。

業務改善命令

Coincheck事件をきっかけに、多くの仮想通貨取引所が業務改善命令を受けています。その数は2018年だけで21業者に昇っています

下記の表は2018年に業務改善命令を受けた有名な取引所です。

2018年に業務停止命令を受けた取引所一覧
取引業者日付
Coincheck1/29・3/8
bit station3/8
テックビューロ3/8・6/22・9/25
GMOコイン3/8
みんなのビットコイン4/25
BIT Point Japan6/22
bitbank6/22
bitflyer6/22

中にはbit stationのように業務停止命令を受けた取引所もあります。 さらにテックビューロは1年で3回も業務改善命令を受けています

送金詰まり問題

ここ数年ビットコインの取引量の増加にともない、マイニングが盛んになっています。マイニングで利益を出すためには多くの計算をしなくてはなりません。

しかし、一度の計算ではブロックチェーンに記録できる量に限度があります。

その結果、送金をしてもブロックチェーン上には記録がされていない送金詰まり問題が多発するようになりました。 最も送金詰まりを起こしていた時期には、その件数が25万件にも昇りました

ICO詐欺

仮想通貨は将来性の高さや認知度の広がりで2017年にバブルが発生しました。そして、取引やマイニングだけでなく、ICOと呼ばれる資金調達方法も行われるようになりました。

しかし、ICO実施時に開発が完了している案件はほとんどないため、 ICOの詐欺は全体の81%もあります

そして、実際に取引所の上場までした仮想通貨はわずか8%です。ICO詐欺に引っ掛からないためには、正しい知識を学んでいかなければなりません。

▶ 『ICO』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

先物市場

仮想通貨市場はもともと個人投資家が多く参加しているため、機関投資家が参加するケースは多くありませんでした。しかし、2019年現在では、 仮想通貨の先物取引所がいくつかあります

仮想通貨の先物取引がある取引所

・Liquid by Quoine
・bitMEX (香港)
・Crypto Facilities (イギリス)

さらにシカゴ・オプション取引所ではビットコインの先物が上場していますが、イーサリアムについても先物が上場する動きがあります。

仮想通貨の価格が今後上昇する根拠

2019年現在、多くの専門家が仮想通貨の値上がりを予想しています。以下では、現在の仮想通貨市場の分析から、今後の展望について分析しています。

2020年の半減期に向けて上昇する可能性が高い

半減期とは、 マイニング作業によって獲得する報酬が半分になってしまうタイミングのことをいいます。

過去2回の半減期を調査すると、2012年の1回目についてはビットコイン利用者が少なかったため特徴的な値動きはなかったものの、2016年の2回目の半減期については、短期的に上昇下降を繰り返しながら価格が上昇していました。

また、他の仮想通貨の半減期を調べてみますとライトコインやモナコインもやはり同じく上昇しています。

そのため、 ビットコインも2020年の3回目の半減期にむけて、価格が上昇する可能性が高いといえます。

▶ 『仮想通貨の半減期』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

IT産業のチャートと類似している

IT産業のチャート

参考: CoinMarketCap

上の画像は2019年5月現在までのビットコインの価格チャートです。2017年の初頭に約10万円でしたが、年末には200万円を超えた世界的バブルを巻き起こしたのは記憶に新しいと思います。価格が数百倍になる「草コイン」もたくさん誕生しました。

▶ 『草コイン』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

しかし2018年になると、Coincheck (コインチェック) のハッキング事件など仮想通貨に関するネガティブなニュースが相次ぎ、勢いが失墜。2019年3月には価格が35万円付近にまで下落してしまいました。

▶ 『Coincheck (コインチェック) の事件』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

では、バブルの崩壊は仮想通貨市場の崩壊を意味しているのでしょうか?

結論から言うと全くそんなことはありません。むしろ、 仮想通貨は今後ますます価格が上昇する可能性が高いといえます。

実際に、いま世界を支えているインターネットなどのIT産業も、過去にバブル崩壊を経験しているのです。


IT産業の総合チャート

参考: Investing.com

上の画像はIT産業の総合チャート (NASDAQ) です。ビットコインのチャートと比較すると非常に似ていることが分かります。現在、バブル崩壊を経験した多くの方が仮想通貨は危険なものというイメージをもっていると思います。

同じように、IT産業も誕生した当初は危険なものと噂され、多くの人が足を踏み出せずにいました。しかしITの革命による値上がりを予想し、 いち早く投資することができた人は今では億万長者になっています。

仮想通貨も同じではないでしょうか。ブロックチェーンによる分散化社会の実現はそう遠くない様に思えます。

「仮想の通貨は危険なんじゃないの?」「高値掴みをするのがオチ」というイメージにとらわれず、 本質的な価値を見抜いて投資することができたら、将来的に億万長者になるのも夢ではないかもしれません。

2019年5月にはすでに90万円まで暴騰し、下降トレンドを脱したといえます。仮想通貨が高値を更新するための上昇トレンドはもうスタートしているかもしれません。

▶ 『仮想通貨の億り人』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

仮想通貨の市場規模はまだまだ拡大の余地がある

基本情報
市場時価総額
仮想通貨市場約27兆円
仮想通貨FX市場約120兆円
金取引市場約1000兆円
株式市場約8500兆円
外国為替市場約1.2景円

表をみても明らかなように、仮想通貨の市場はその他の金融商品の市場規模と比べて、まだまだ圧倒的に小さいです。ビットコインはよく「デジタルゴールド」と称され、金 (ゴールド) と比較されますが、現在の仮想通貨の時価総額は、金の約2%ほどの大きさしかありません。

仮想通貨ブームのピークであった2017年の12月の時価総額でも、約70兆円であり、ほかの金融市場には遠く及びません。 そのため、仮想通貨が通貨として普及し、外国為替市場と同じくらいの市場規模を持つ可能性を考えると、仮想通貨の市場はまだまだ大幅な成長をすると考えられます。

仮想通貨の今後を左右するポイント

仮想通貨の今後に影響する重要なポイントについて解説します。以下の7点についての情報を掴むことで、仮想通貨の今後の流れの大枠を理解することができるでしょう。

仮想通貨の今後を左右するポイント
  • ビットコインETF
  • 大手企業の参入
  • 取引所の体制
  • 仮想通貨の実用化
  • 仮想通貨の税制改革
  • ICO関連の改革
  • スケーラビリティ問題

ビットコイン (Bitcoin/BTC) ETF

ビットコイン (Bitcoin/BTC) ETFとは

ETFはExchange Traded Fundの略で、日本語では上場投資信託を意味します。もしビットコインのETFが承認されると、資産を証券取引所において専門家に運用してもらうことが可能になり、投資しにくい国・地域でも手軽に投資ができるようになるというメリットがあります。

ビットコイン (Bitcoin/BTC) ETFが承認された場合

ビットコインがETFとして承認されるということは、政府がビットコインを金融商品として価値があると保障するということです。そのため、ビットコイン投資に大口の投資家が参入しやすくなり多額の資金流入が見込めるため、ビットコインの価格が大幅に上がる可能性が高いです。

実際に、ETFが認可されてから大幅な価格上昇を達成した金 (ゴールド) と比較すると、チャートが非常に似ていることが分かります。まるでビットコインのETF認可により、価格を高騰させる目前のようにもみえますね。

ビットコイン (Bitcoin/BTC) ETFに必要なこと

ビットコインETF承認には、SEC (米証券取引委員会) による承認が必要になります。これまでに幾度もビットコインETF案がSECに提出されてきましたが、その全てが却下されています。却下の主な理由として以下の3点が挙げられています。

  • 規制が十分に整っておらず、市場が未成熟である
  • 相場市場が行われやすくなっており、投資の安全性を確保できない
  • 取引量が少なく、ボラティリティが大きいすぎる

市場が黎明期であることもあり、金融商品としてはリスクが高いと判断されてしまっているようです。

ビットコイン (Bitcoin/BTC) ETFはいつ頃承認される?

正直なところ、ビットコインのETFがいつ認証されるかどうかは定かではありません。しかし規制が整い次第、 近い将来実現する可能性が非常に大きいといえます。

そもそも認可されるかどうかはまだ断言できませんが、発表のときには市場に大きなポジティブ影響を与えるはずなので、今後のビットコインETFの動向について注目してみてください。

▶ 『仮想通貨のETF』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

大手企業の参入

FXや株式などの証券会社は仮想通貨取引所に積極的に参加しています。たとえば以下の企業です。

代表的な大手企業の仮想通貨取引所への参入
運営する大手企業仮想通貨取引所
マネックスグループCoincheck
DMMグループDMMビットコイン
GMOインターネットグループGMOコイン

他にも仮想通貨の現物取引のサービスをはじめた楽天ウォレットやリップルのValidatorに選ばれたNTTコミュニケーションズなど多くの企業が仮想通貨に関連する事業に参加しています。

取引所の体制

2018年から仮想通貨取引所でハッキング事件が受けたことで、金融庁による業務改善命令が急ピッチで進められてきました。

その結果、 一度事件を起こした企業が他の会社に買収されたり、事業譲渡されるケースも出てきました

また以前はみなし業者も多く存在していましたが、そのような業者の多くが登録申請を取り下げるなど撤退した業者も多く存在します。いまだハッキング事件が発生することもありますが、以前よりは取引業者のセキュリティ面も改善されていくのではないでしょうか

仮想通貨の実用化

仮想通貨は当初から法定通貨に代わる決済手段として期待されています。しかし、実用化には以下の課題をクリアしなければなりません

仮想通貨の実用化に向けた課題

・マネーロンダリングなどの不正防止
・仮想通貨の価値の変動が激しく、決済手段として導入している企業が少ない

これらの問題が解決されれば、仮想通貨の実用化は急速に進み私達の生活に身近な存在になります。

仮想通貨の税制改革

現在、日本では仮想通貨の利益は雑所得として扱われます。雑所得は総合課税の対象で、仮想通貨以外に所得がある場合、合算した金額で税率が決まります。給与所得も総合税の対象となるため、仮想通貨での所得があれば給与所得の税率も変わる可能性があります。

日本で課税される所得金額と税率は、以下の通りです。

日本の仮想通貨税率
課税される所得金額税率控除額
20万円以上195万円以下5%0円
195万円を超え330万円以下10%9万7500円
330万円を超え695万円以下20%42万7500円
695万円を超え900万円以下23%63万6000円
900万円を超え1800万円以下33%153万6000円
1800万円を超え4000万円以下40%279万6000円
4000万円超45%479万6000円

(住民税10%が、さらに加算されます)

一方、海外の仮想通貨に対する税率は以下の通りです。

海外の取引所の税制度
アメリカキャピタルゲイン税として扱われ 10%~40%
フランス最高45%から19%まで引き下げ
イギリスFiatへの換金は非課税。商品への交換が20%
ドイツ一年以内に利確しなければ非課税
オーストラリア1万豪ドルまでは非課税
デンマーク8%
シンガポール非課税
香港非課税
マレーシア非課税

海外に比べると日本の税率は非常に高く設定されていることが分かります。仮想通貨市場において、日本のマーケットは大きいです。 日本の税制が改革されることで、仮想通貨投資に対する足かせが外れ、仮想通貨市場にいい影響をもたらすと考えられます。

2019年以降の税制改革の動向にも注目するようにしましょう。

▶️ こちらの『仮想通貨の税金ガイド』で税金についてくわしく解説しています。

ICO関連の改革

ICOとは「Initial Coin Offering」の略称で、企業やプロジェクトが独自の仮想通貨を発行し販売することで、投資家から資金調達を行うことです。ICOへの投資はほかの仮想通貨への投資に比べ、成功したときの利益が大きくなるため、2017年の仮想通貨バブルの際には大変人気のあるものとなり、中には価格が100倍以上になった銘柄も複数存在します。

▶ 『ICOの投資』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

しかし、かんたんにトークン発行可能なことからこれまでに多くのICO詐欺が横行し、バブル崩壊以降ICOを禁止している国も多くなっています。

今後日本では金融商品取引法によって、ICOについての整備が進んでいくと見られています。また、 2019年5月現在は詐欺的なICO通貨はほとんど淘汰されたという見解も強く、今後のICO関連の改革にも期待が高まります。

スケーラビリティ問題

スケーラビリティ問題とは、仮想通貨の取引量が多くなると、ブロック生成速度が取引量に追いつかなくなり、送金詰まりが起きてしまうという問題です。特にビットコインではブロックサイズが小さいため、データの処理速度が他の決済システムに比べて非常に遅く、スケーラビリティ問題が深刻です。

スケーラビリティ問題の解決は、「送金速度の向上」や「手数料の安さ」などの仮想通貨の利便性を向上させることにつながるため、仮想通貨の今後を左右する要因であるといえます。

▶ 『スケーラビリティ』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

今後に向け、2019年は仮想通貨を始めるべき?

2019年4月~5月にかけてビットコインは高騰し、現在は年始の2倍近くの価格で推移しています。価格が上がった今、仮想通貨に投資をするのは遅いのでしょうか。決してそんなことはありません。以下で仮想通貨を始めるべき理由を解説していきます。

まだまだ大きな利益が狙える

2019年初めのビットコイン価格を見ていた方は、現在の価格が少し高いと感じるかもしれません。しかし、2017年は1年間で約20倍もの高騰を見せたのがビットコインです。 下落トレンドに終止符を打ち、大幅な価格の上昇を見せているのは、今後のさらなる価格上昇への序章である可能性が高いといえます。

もし10年後に100倍になることがあれば、「10年間もっていただけでお金が100倍になった」ということもありえます。

また、FOMO (fear of missing out) といって、ビットコインの価格上昇を見た人々が、取り残される恐怖から焦って買い集め、さらなる価格上昇を引き起こす可能性もあります。

価格が上がって上昇の兆しが見えている今だからこそ、仮想通貨投資を始めるのに非常に有利な状況であると言えます。

▶ 『仮想通貨の高騰理由』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

価格が下がっていても利益をだせる

仮想通貨FXを利用することで、価格が下がっているときでも利益を出すことが可能です。

仮想通貨FXには「空売り」という選択肢があります。空売りとは、売り注文から入り価格が下がったところで買い注文を行うことで、差額が利益になるという取引方法です。 そのため、仮想通貨FXでは価格が下落している時も利益を出せるようになります。

「価格が下がっているから仮想通貨は儲からない」と考えるのは間違いであり、あらゆる状況で利益を出すチャンスがあるのです。

2020年の東京オリンピックに向け、仮想通貨はますます盛り上がりを見せていくと思われます。2019年から仮想通貨を始めれば、周りから一歩リードをとることができるでしょう。

▶ 『仮想通貨のFX』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

今後値上がりする仮想通貨を選ぶ3つのポイント

信頼性

まず、 仮想通貨の運営元に信頼性があるかどうかをしっかりと見極めるのが大切です。現在、開発中も含め2000種類以上もの仮想通貨が存在します。その中には実態のない「詐欺コイン」も多くあり、これまで多数の被害が出ています。

詐欺コインに引っかからないためには、インフルエンサーなど周りの評判を鵜呑みにせず、各自最低限の情報収集は行いましょう。

  • ホワイトペーパーの内容をしっかりと読む
  • 経営者が信頼できる人物なのか確認する
  • ロードマップ通りに開発が進められているか確認する

これをするだけでも、被害にあう可能性は激減するはずです。

▶ 『仮想通貨・ビットコイン取引所の信頼性・資本金比較情報』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

実用性

実用性も価格が上昇するコインを見極める上で重要です。


BINANCE (バイナンス)の

参考: CoinMarketCap

例えば、上の画像は仮想通貨取引所BINANCE (バイナンス) が独自のブロックチェーンをローンチした時のチャートです。

Twitterにて独自のブロックチェーン「Binance Chain」のメインネットローンチを発表後、バイナンスコイン (BNB/Binance Coin) は約4%もの上昇を見せています。

仮想通貨市場がまだ成熟していない中、実用的な仮想通貨は少ないですが、実用化が期待できる通貨は価格が上昇する可能性が高いです。公式Twitterや仮想通貨メディアのニュースをこまめにチェックして、日々の動きを常に把握しておくことが大切です。

将来性

現段階では注目度が高くないが、 開発が進んでいるような仮想通貨は将来性が高いといえます。そのような通貨は、今後さらに開発が進んでいくにつれて多くの人が注目するようになり、価格上昇につながる可能性が高いです。

このような仮想通貨を見つけるには周りの情報をあてにせず、自分でリサーチするようにしましょう。「その仮想通貨がどういったことを目標としているのか」、「開発予定通りに開発は進んでいるか」、といった点についてリサーチすると情報の精度があがるはずです。

▶ 『仮想通貨の将来性』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

仮想通貨の今後を担う将来有望な仮想通貨

世界中には1,000種類以上の仮想通貨があります。しかし、 すべての仮想通貨の価値が上昇するとは限りません

むしろ、ほとんどの仮想通貨が消えていく可能性もあります。その中で、今後将来的に有望な仮想通貨を紹介します。

ビットコイン (Bitcoin/BTC)

ビットコインは仮想通貨の中でも最も歴史の古い仮想通貨です。仮想通貨=ビットコインといってもよいぐらいですね。

アルトコインの取引をするときは法定通貨のようにビットコイン建てで取引をしています。

ビットコインは実用性の面で課題が多いですが、 ビットコイン決済や他の仮想通貨での決済を導入する企業が増えれば、さらに価格は上昇するでしょう

イーサリアム (ETH/Ethereum)

イーサリアムは ビットコインにつぐ時価総額2位の仮想通貨です

イーサリアムの最大の特徴はブロックチェーンに自動で処理される電子契約を組み込むことができるスマートコントラクトという機能を持っています。スマートコントラクトを利用すれば、第三者を必要とせずに契約を執行できるため様々な領域で利用が模索されています。

さらにイーサリアムのスマートコントラクトを利用して、ユーザーが独自のトークンを発行したりICOを行ったり、Dappsという分散化アプリケーションの開発も可能です。

利便性の高いイーサリアムは今後大きく期待できる仮想通貨の一つだといえるでしょう。

リップル (XRP/Ripple)

リップルは仮想通貨のなかでは珍しく、リップル社によって中央集権的な管理をされています。手数料が安く反映が早い特徴を持つため、主に 国際送金の際のブリッジ通貨としての役割を期待されています

既存の金融システムとの相性が良いため、三菱東京UFJ銀行や三井住友銀行、住信SBIネット銀行、イングランド中央銀行やインドネシア中央銀行など、国内外の様々な銀行と提携をしていており、実需が伴った上昇を期待されています。

さらに、世界的な大企業のGoogleが唯一出資している仮想通貨であることからも、リップルの将来性には非常に期待できます。

▶ 『リップル (Ripple/XRP) の今後』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

ビットコインキャッシュ (Bitcoin Cash/BCH)

ビットコインキャッシュは2017年8月にビットコインからのハードフォークにより誕生しました。

ビットコインキャッシュはビットコインの課題であるスケーラビリティ問題を解決するために産まれました。

ビットコインよりも送金スピードが速いため、実用性の面では将来性が高い通貨です

バイナンスコイン (BNB/Binance Coin)

Binance coinは、仮想通貨取引所であるBINANCE (バイナンス) が発行している仮想通貨です。Binance coinの特徴は、BINANCEでの手数料を割り引くトークンとして利用でき、BINANCEの取引手数料が、0.05%に減らすことができます。

Binance coinは、決済を目的とした仮想通貨というより、Binanceの中で使われるポイントのような意味合いが強い通貨です。BNBを使えば手数料が割り引かれるため、 BINANCEの利用者が増えれば増えるほど需要・価値も高まっていくでしょう。

また、Binance coinを保有しておくことで、Binance LaunchpadにおけるIEOに参加することができます。IEOはICOに続くブームとなっており、IEO参加券ともなるBinance coinは、売るインセンティブが少なく、現在も価格が上昇しています。

既にこれまでの最高値を更新しており、どこまで上がり続けるのか非常に期待が持てる仮想通貨です。

今後に備えたい初心者におすすめの仮想通貨取引所

Coincheck (コインチェック)

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Coincheckは2019年にマネックスグループ入りを果たし、名実ともに日本最大級の仮想通貨取引所です。

スマホアプリは初心者にも使いやすいUIで、「どんな取引所を選べば良いかわからない・・」そうお悩みの方はまずはCoincheckに登録してみることをおすすめします!

▶ 『Coincheck (コインチェック) の評判・口コミ・レビュー評価』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

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まとめ

ビットコインをはじめ仮想通貨がもっともっと安心して使えるようになるには、まだまだ時間がかかります。 そんな前途有望な仮想通貨の今後を支えていくのは投資家であるみなさんです。

インターネットが見せてくれた夢を実現化させる物語は、いまブロックチェーンという新たな革命に舞台を移し、今まさに世界を新しいものへとアップデートしている最中なのかもしれません。

▶ 『ビットコイン (Bitcoin/BTC) の今後や2020年の見通し』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

執筆者情報
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仮想通貨部 かそ部 編集部

名前。 はじめまして。本サイトの執筆を担当している、「仮想通貨部 かそ部」編集部です。本サイトは、仮想通貨の総合情報サイト「仮想通貨部 かそ部」の運営や、各種Web情報メディア事業を展開するドットメディア株式会社により運営されております。編集部一同、正確な論拠に基づいた調査のもと、読者(ユーザー)様にとって正確かつ最新の情報をお届けできるよう努めてまいりますので、どうぞよろしくお願い致します。