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この記事のポイント
  • ファンダメンタルズは経済指標のこと
  • ファンダメンタルズを利用すれば利益をあげやすい
  • 国や企業の状態を把握して銘柄を決める

ファンダメンタルズとは、経済成長率や物価指数などといった経済指標のことで、「経済活動の状況を示す基礎的な要因」を指すワードとして使われています。

本記事ではファンダメンタルズについて、その特徴や分析方法など徹底解説します。

ファンダメンタルズを理解して、有利にFXや株式投資を行いましょう。

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ファンダメンタルズとは?

冒頭で記載したとおり、ファンダメンタルズとは「経済指標」のことです。株式投資における株価の場合は、企業の業績や財務状況などを指しています。投資を行う上で非常に重要なワードなので覚えておきましょう。

基本的には経済成長率 (GDP) や失業率や新規雇用者数などの雇用統計などのことをいいます。FXをしたことがある方であれば、雇用統計という言葉を聞いたことがあるでしょう。

為替取引における雇用統計では、非常に激しい値動きを見せることもあります。一種のお祭りとして楽しんでいる投資家も多くいます。

ファンダメンタルズの値動きに上手く乗ることができれば、普段よりも大きな利益を出すことができます。

ファンダメンタルズの特徴

ファンダメンタルズの使われ方

ファンダメンタルズは、投資家の間で「ファンダ」と呼ばれています。ファンダには強い・弱いという言葉を付けて使われることがあり、「ファンダが強い」といわれたら企業や経済の状況が良いという意味になります。

ファンダメンタルズの弱点

雇用統計や国の景気など、最新情報を投資家が入手するまでにはラグがあります。そのため金融商品の値動きが先行して、ファンダメンタルズを上手く利用することが困難となります。

そのためテクニカル分析を行なっている投資家は、値動きが先行するファンダメンタルズは利用しづらいと考えています。そしてファンダメンタルズは、必ずしも値動きがあるというわけではありません。

備えても時間の無駄になる場合も十分にあるという点に注意しましょう

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析について解説します。どちらも投資を行う上で重要な分析方法なので押さえておきましょう。

ファンダメンタルズ分析とは

ファンダメンタルズ分析とは、国の景気や企業の業績状況を元に金融商品の価値を分析する手法です。

例えば為替取引で米ドルを日本円で買っている場合、アメリカの景気が悪化したようなニュースが報道されたとします。

すると米ドルの価格が下がるため、損失を出すことになります。ファンダメンタルズ分析は投資対象に関するニュースなどで、今後どのような値動きをするか分析する手法となっています。

テクニカル分析とは

テクニカル分析とは過去の価格や出来高などの要素から未来の価格を予測する分析手法です。 取り扱っている銘柄や通貨などの要素を排除して、チャートの動きから将来の価格を推測します

主に、頻繁に売買を行う「デイトレード」や「スキャルピング」のような手法を用いる際に使われる分析になります。

▶ 『テクニカル分析』についてくわしく知りたい方はこちらの記事が参考になります。

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析、どっちがいいの?

投資対象の金融商品次第ですが、仮想通貨の場合はテクニカル分析が通用しづらいでしょう。仮想通貨でレバレッジをかけた取引をするときは、もちろんテクニカル分析も使えます。

しかし仮想通貨は、取引所の閉鎖やハッキング被害の発生にともなって価格が大きく変動しやすいのです。一般的な金融商品と比べてファンダメンタルズが、相場に織り込まれている場面は多いでしょう。

もちろん両方大事ですが、仮想通貨の場合であれば「ファンダメンタルズ分析の方がいい」といえます

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ファンダメンタルズ分析の重要用語

BPSやPBRなど、投資における用語は横文字やローマ字が多い傾向にあります。ファンダメンタル分析における重要な用語です。それぞれの用語をかんたんに解説するので押さえておきましょう。

BPSとは

Book value Per Shareの略称で、1株あたりの純資産のことを指しています。BPSを求める式は以下のとおりです。BPSが高ければ高いほど純資産の割合が高く、企業の経営が安定していることになります。

BPSの計算方法
BPS=純資産(自己資本)÷発行済株式数

PBRとは

Price Book value Ratioの略称で、株価の純資産倍率のことを指しています。PBRを求める式は以下のとおりです。PBRは株式市場が評価している株価が、純資産の何倍であるかを表す指標となっています。

PBRの計算方法
PBR=株価÷BPS

基本的にPBRが1以下になることはなく、PBRの下限は1であると考えられているのです。

PRB
PBRが1以下株価は割安
PBRが1以上株価は割高

EPSとは

Earnings Per Shareの略称で、1株あたりの利益を指しています。EPSが高ければ高いほど、企業の業績がいいといわれています。そのためEPSが高いことは株価の上昇に繋がっています。EPSを求める式は以下のとおりです。

EPSの計算方法
EPS=純利益÷発行済み株式総数

PERとは

Price Earnings Ratioの略称で、株価収益率を指しています。企業の利益と株価の関係を表しています。PERを求める式は以下のとおりです。PERは低ければ低いほどお買い得であることを表しています。

PERの計算方法
PER=株価÷EPS

財務諸表を用いたファンダメンタルズ分析

財務諸表にある賃借対照表損益計算書キャッシュフロー計算書を見ることで、会社の財務状況を把握できます。

貸借対照表

賃借対照表は、左側に資産、右側に負債と資本が書かれた表です。 どのくらいの資産を、どのくらいの借金でまかなっているのかを確認できます。この表の数値から、次の3つの指標を計算して企業の財務の健全度を測ります。

指標計算式理想値
自己資本比率資本÷総資本×10040%以上
流動比率流動資産÷流動負債×100150%以上
当座比率当座資産÷流動負債×100100%以上

損益計算書

損益計算書には会社の収益や費用、利益が記載されています。損益計算書はP/Lとも呼ばれます。 企業がどのくらい効率的に収益を上げているかを知ることができます。

損益計算書を見るときは、次の4つの指標を意識しましょう。

指標計算式理想値
売上高営業利益率営業利益÷売上高×1005%以上
売上高経常利益率経常利益÷売上高×1005%以上
ROA(総資産利益率)当期純利益÷資産×1005%以上
ROE(自己資本利益率)当期純利益÷資本×10015%以上

キャッシュフロー計算書

キャッシュフロー計算書では期首と期末におけるキャッシュの増減がわかります。かんたんにいえば、会社のお金の流れがわかるというものです。キャッシュフローは次の3つの要素で構成されています。

  • 営業CF
  • 投資CF
  • 財務CF

この3つの要素の関係性に注目をしましょう。営業CFがマイナスで財務CFがプラスであれば、借り入れがあるのに収益を出せていないことがわかります。一方財務CFがプラスで投資CFがマイナスであれば、設備投資にお金を使ったことがわかります。

四季報を用いたファンダメンタルズ分析

株式投資に欠かせないのは東洋経済社の四季報です。1年間に4回刊行されることから四季報という名前になっています。

業績欄が最重要

四季報の業績欄には、会社の経営状況を示すさまざな項目が掲載されています。 売上高や営業利益、ROEやROAについても掲載されています。さらに直近の年度だけではなく、過去5年間分と2年間の予想も載っています。

ひと目で業績をチェックできるため、必ず確認しましょう。

株主構成でわかる株価の動向

株主構成の欄もチェックしておくべきです。たとえば大株主の企業を知ることで、今後の経営の流れを予測することができます。また浮動株の割合が少ない銘柄は値動きが大きくなることが予想できるでしょう。

記者コメント、四季報予想、ランキングも隅々までチェック

記者コメントや四季報予想、ランキングについてもチェックしましょう。なぜなら好意的なコメントがつくことで株価に影響がある可能性があるからです。反対にネガティブなコメントが付くと株価が下がる可能性があります。

楽天証券で四季報の豊富なデータを無料で閲覧可能

楽天証券であれば四季報のデータが無料で閲覧できます。四季報の発売日当日にWebサイトまたはマーケットスピードというアプリで最新の情報を見ることができます。年間で2,000本以上配信される四季報速報にも対応しており、記者コメントを素早く確認できるでしょう。

まとめ

ファンダメンタルズ分析を用いると価格が先行して変動してしまいます。しかしアメリカの雇用統計などといった、価格変動が大きなファンダメンタルズもあります。上手く利用すれば利益をあげやすくなっています。

特に仮想通貨投資では、取引所の閉鎖やハッキング被害といったファンダメンタルズが、頻繁に報道されているため、テクニカル分析が通用しないことが多くあります。

そのため、仮想通貨投資では 「ファンダメンタル分析」が重要であるということは覚えておきましょう。

執筆者情報
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仮想通貨部 かそ部 編集部

名前。 はじめまして。本サイトの執筆を担当している、「仮想通貨部 かそ部」編集部です。本サイトは、仮想通貨の総合情報サイト「仮想通貨部 かそ部」の運営や、各種Web情報メディア事業を展開するドットメディア株式会社により運営されております。編集部一同、正確な論拠に基づいた調査のもと、読者(ユーザー)様にとって正確かつ最新の情報をお届けできるよう努めてまいりますので、どうぞよろしくお願い致します。