• ロスカットの基準は取引所によって違うので確認が必要
  • ロスカットには計算式があるので確認しよう
  • ロスカットされないために知るべきことがある

この記事のポイント

本記事では相場で度々発生しるロスカットやロスカットレートの計算方法、ロスカットと証拠金の関係について解説します。

ロスカットはFXをする上で重要なワードなので押さえておきましょう。

ロスカットとは

投資を始める上で非常に重要なワードである「ロスカット」。相場から退場しないためにも覚えておくべきワードなので情報を押さえておきましょう。

ロスカットが起きるとどうなる?

ロスカットが発生すると、保有しているポジションが決済されます。相場から退場する危険性の高いロスカットは「強制ロスカット」です。そして相場では意図してロスカットすることもできます。

言葉のとおりなのですが、「ロスカット=損切り」です。初めての方でも損切りというワードを見れば、ピンとくることでしょう。とにかくロスカットとはポジションを損切りすることを指しています。

なぜロスカットが起きるのか

例えばビットコインFXなどで取引しているとき、レバレッジをかけている状態で価格が大きく変動するとロスカットが発生しやすくます。本記事におけるロスカットは主に「強制ロスカット」のことをロスカットと呼んでいます。

取引をしているうえであらかじめ決められた価格帯に達した場合、それ以上損益が膨らまないように決済することをさしています。強制ロスカットの基準は取引所によって決められているので注意が必要です。

ロスカットレートの計算方法

ロスカットの基準を計算する方法について解説します。ロスカットの基準は業者によってことなるため、今回は基準値を仮定しています。今回は「ドル円で1万通貨」保有するとき、最低証拠金が5万円でロスカット率が「30%」と仮定します。

最低証拠金は、その通貨を1万通貨保有する場合に最低限入金しないといけない金額のことです。そのため今回の場合は5万円入金することでドル円で1万通貨のポジションを保有することができます。1万通貨の表示に関しても業者によってことなりますが、大手ブローカーのXMTradingでは10万通貨を1ロットとしています。そのため1万通貨は0.1ロットと表示されています。

最低証拠金という名称のとおり、最低でも5万円入金しないとポジションを持つことができません。

つまり対象の取引所では取引ができないことになります。そして保有しているポシションの損益が膨らみ5万円を切ると、強制ロスカットが発生します。

ロスカットと証拠金の関係性

具体的にどのような数値でロスカットが発生するのかを計算することができます。

証拠金維持率の計算方法

証拠金維持率の計算方法は以下のとおりです。取引に使える純資産からポジション保有に必要な証拠金額を割り、そして100%をかけます。

純資産とは口座に入金されている金額にポジションの含み損益を足して、出金依頼している金額を引いた数値です。

計算式

証拠金維持率 (%) = 純資産 ÷ 必要証拠金 × 100%

証拠金維持率とマージンコール

マージンコールとは、取引中に一定以上の損益を抱えると取引所側が「証拠金維持率の低下」を警告してくれる仕組みです。

投資家保護の目的により取引所に導入されているサービスですので、マージンコールされたら至急口座を確認して入金しましょう。

ロスカットが起きる例

わかりやすい例がファンダメンタルズが発表される前後です。

例えばドル円にレバレッジをかけて取引していたとします。ドル買いでポジションを保有していたと仮定して、アメリカが戦争を開始したと報道されたました。するとリスクオフ状態となり、価格が安定している日本円に資金が流れ込みます。

すると円高相場になるため、ドル円のチャートは右肩下がりになります。保有しているポジションはたちまち損益が膨らんで、強制ロスカットされてしまうというわけです。

特に戦争などはしっかり世界情勢を調べていないと開戦前に気づけないため、注意が必要です。

▼ ファンダメンタルズについてもっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

ロスカットを回避するためには

強制ロスカットを回避するためには、基本的に損切りラインを決めて設定しておくことが重要です。テクニカル分析やファンダメンタルズ分析を駆使して、ポジションを保有する前にあらかじめ損切りラインを決めておきましょう。

まとめ

相場では戦争や業績悪化の報道により、突然価格変動が大きくなるときがあります。

さらに日本では大きな地震が発生するリスクもあります。当時の日経平均は東証が閉まる前の時間だったこともあり、売りが売りを呼んでパニック状態となりました。

さまざまな出来事を織り込んだものが相場です。常にニュースや対象の金融商品に関する情報にはアンテナを張り巡らせましょう。