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米最大手投資銀行JPモルガン戦略アナリストは、24〜26日のBTC大暴落を引き起こした要因を分析し、可能性の高い2つのポイントを投資家向けの報告書で明かした。

米最大手投資銀行JPモルガンの戦略アナリストは、24〜26日のBTC大暴落を引き起こした要因をBakktやBitMEXに関連したものだと分析した内容を投資家向けの報告書を公開した。当時のビットコイン価格は、10,200ドルから7,700ドルまで下落し、一時的にパニック状態に陥っていた。

報告書では、JPモルガンの戦略アナリストNikolaos Panigirtzoglou氏は、2つの理由をあげて説明を行なっている。

1.BakktでのBTCショートポジション
多くのアナリストやトレーダーは23日より開始したBakktの現物決済ビットコイン先物の出来高の少なさが相場下落の要因と見ていたが、Panigirtzoglou氏は出来高ではなく、機関投資家の取ったポジションがショートポジションに偏っていたことで、下落を引き起こしたのではないかと指摘している。

Bakktでは、現物決済を利用したショートポジションをとる場合、Bakktウェアハウスに現物BTCを入金する必要がある。大手採掘業者や大口ホルダーなどいわゆる「クジラ」がヘッジするために、Bakktの先物でビットコインをショートしていた可能性が高いと説明した。なお、Bakkt月間契約の一週間目の出来高は、559BTCで初日以来増加傾向にある。

2.BitMEXのロングポジション解消
Panigirtzoglou氏は、BitMEX上のロングポジション解消も市場に大きく影響したと見ている。「BitMEXで、長く持ち続けられていた大量のロングポジションを清算する動きが確認されたが、CME先物の方では同様の現象は起きていなかった。」と説明した。

BitMEXのSQ日に向けた動向は、当時の市況でも注目されていたトピックだ。データ分析企業CryptoQuantも、暴落の要因をBitMEXにおけるスプレッドの急拡大や約7億ドルに及ぶ大量清算に起因する可能性が高いとしている。また、これらの動向から、BitMEXウォレットからのBTC大量流出は、相場におけるボラティリティ(価格変動性)急上昇の「先行指標」として機能する可能性があると指摘している。
仮想通貨分析企業Arcane Cryptoは、CMEのBTC先物SQ日とビットコインの現物市場の相関性を調査した結果、ネガティブかつ大きな影響をもたらしているとの結論を報告した。

先物SQ実施日の約8割では、現物市場のビットコイン価格が下落している状況があるとした。先週の市場急落も、今月のSQ日にあたる9月28日0時の約2日前のタイミングであり、同じ傾向が確認されている。
(参考:ブルームバーグ)

(記事提供:コインポスト)
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