日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo ONLINE 2021」が2021年3月1-2日に開催

開催まで1ヶ月を切り1,000名を超える参加者が登録する日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo ONLINE 2021(ビートウキョウ・オンライン2021)」主催:N.Avenue株式会社)に、新たに「J.P. モルガン、オニキス(Onyx)のグローバル決済ネットワーク新構想」セッションが登場。世界でその動向が注目される米銀最大手のJ.P. モルガンのグローバル決済ネットワーク新構想に迫ります。
公式ウェブサイト:https://navenue.jp/btokyo2021/


【タイトル】
J.P. モルガン、オニキス(Onyx)のグローバル決済ネットワーク新構想

【内容】
米銀最大手でアジア太平洋地域でも金融サービス業界を牽引するJ.P. モルガンは、新たに設立したOnyxを通じて、世界中の金融機関・企業・政府が利用できる次世代の決済・データプラットフォームを提供する。本セッションでは、Onyxの「Liink(リンク)」ネットワーク&ブロックチェーンのグローバル統括責任者であるクリスティン・モイ氏と、Onyxで「Coin Systems(コインシステムズ)」を統括するグローバル統括責任者のナヴィーン・マレーラ氏を招き、J.P. モルガンが進める新構想を紹介する。モデレーターはcoindesk JAPAN編集長・佐藤茂氏が務める。

【スピーカー】
クリスティン・モイ
J.P.モルガン オニキス(Onyx) Liinkネットワークおよびブロックチェーン グローバル統括責任者

「Liink (リンク)」のグローバル統括責任者。Liinkは、金融機関・企業・フィンテック企業に対して、コラボレーション、有用なアプリケーションへの接続、収益の拡大の機会を提供する新たなエコシステムかつ、ネットワークである。またブロックチェーンチームのグローバル統括責任者も兼任し、事業部門を横断する包括的なブロックチェーン戦略の策定、最先端テクノロジーの商品設計と開発、ブロックチェーンや暗号資産のエコシステムとのコラボレーションなどに加え、この分野において業界や顧客を牽引する役割を担う。J.P.モルガンに入社後、17年以上にわたり、顧客との信頼関係を構築や、革新的なソリューションを創出、投資銀行・マーケッツ・アセットマネジメント・テクノロジーなど様々な部門で活用されるテクノロジーを設計・提供することなど、多くの功績を残し、リーダーとして高い信頼と評価を得る。同社のブロックチェーン・プログラムの創設メンバーとして、デジタル資産・トークン化された送金・IoT・デジタルアイデンティティなどの分野で主要なイニシアチブを推進。Fortune誌「The Ledger 40 Under 40 金融とテクノロジーの最先端でビジネスに変革をもたらす最も印象的な若いスーパースター」の一人に選出。ブラウン大学卒。

ナヴィーン・マレーラ
J.P.モルガン オニキス(Onyx) Coin Systems グローバル統括責任者

J.P.モルガンのオニキス(Onyx) における「Coin Systems(コイン・システム)」のグローバル統括責任者。在シンガポール。チーフデザイナー兼プロダクトリードとして携わったJPMコインの業務からさらに責務を広げ、デジタル通貨を基盤にしたホールセール・ペイメント部門の新たなプロダクト・ラインの立ち上げを担う。以前は、アジア太平洋地域のホールセール・ペイメント部門においてデジタル領域を指揮し、ホールセール・ペイメント部門における、データを可視化するプラットフォームのデザインと立ち上げに貢献。また、J.P.モルガンを代表して、シンガポール金融管理局(Monetary Authority of Singapore) と協力し、分散台帳を使用した決済ネットワーク「プロジェクト・ウビン(Project Ubin)」の全フェーズにおける開発も統括した。J.P.モルガン入社以前は、コンサルティング会社でテクノロジー戦略・変革に携わり、日本、英国、シンガポールを担当。主要なグローバル銀行の決済事業に関するアドバイザリー業務や変革に関わる業務を経験。CFAインスティテュートの公認財務アナリスト。インドのバンガロールにある公立ビジネススクール「インディアン・インスティテュート・オブ・マネジメント・バンガロール」でMBA取得。

「btokyo ONLINE 2021」概要
日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」の初のオンライン開催となる「btokyo ONLINE 2021」は、業界をリードするエグゼクティブスピーカーを招き、「産業・フィンテック・未来」の3つのアジェンダでブロックチェーンを用いたビジネスの未来を見通すカンファレンスです。

「産業」テーマでは、サプライチェーン・SDGs・モビリティ・デジタルコンテンツなどブロックチェーン技術の応用が進む領域を取り上げます。「フィンテック」テーマでは、デジタル通貨、デジタル証券、決済、暗号資産、分散型金融(DeFi)などITと金融が融合する最新ビジネスをあらゆる角度から読み解きます。「未来」テーマでは、国際機関の政策や規制の動向などを基にブロックチェーンの長期的視点でのビジネスへの影響を考えます。

約20のセッションで構成されるコンテンツは、世界最大級のブロックチェーン・フィンテックメディアCoinDeskの日本版である「coindesk JAPAN」編集部が総合プロデュース。さらに、オンライン上で参加者同士の商談(1on1)を申し込めるなど、交流機能も充実しています。

業界のリーダーが参加する各セッションの議論に参加するだけで、これからブロックチェーン技術がもたらす新たなビジネス機会や、未来に起こる社会変革のうねりを知ることができる密度の濃いオンラインでの2日間です。ブロックチェーン新時代の幕開け──革新はここから始まります。

【日 時】
2021年3月1日(月)~2日(火)9時30分~19時 (予定)
【場 所】
オンライン
【URL】
https://navenue.jp/btokyo2021/
【参加対象】
金融/IT/メーカー/自動車/物流/流通/メディア/不動産/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業/スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル/コーポレートベンチャーキャピタル関係者
【動員数】
1,500人(見込み・二日間合計)
【参加申込】
上記WEBサイトから参加登録
【参加費】
無料(視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定)
【協賛企業】
株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社
NRIデジタル株式会社、株式会社VIPPOOL、Fintertech株式会社、株式会社世界ほか
【メディアパートナー】
coindesk JAPAN、日本経済新聞、WIRED JAPANほか
【コミュニティパートナー】
新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会(JBA)
ブロックチェーン推進協会(BCCC)、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)ほか
【主催】
N.Avenue株式会社

■「btokyo」について
日本最大級のブロックチェーンカンファレンスで、第一回は2019年10月に2日間にわたって開催。金融庁、内閣官房、副都知事など日本の官公庁やシンガポールの金融管理局などガバメント、大学教授などアカデミシャン、企業のCEOやCTOなどエグゼクティブなど国内外からスピーカー95名を招き、1,500人のビジネス事業者が参加しました。メディアパートナーにはcoindesk JAPAN、日本経済新聞、WIREDが参加。「リブラ」のFacebookカリブラ責任者が登壇したセッションがNHK「ニュースウオッチ9」で放映されるなど、メディアからも大きな注目を集めました。
前回の公式サイト:https://navenue.jp/btokyo2019_lp/

■「coindesk JAPAN」について
「coindesk JAPAN」は、ブロックチェーン・フィンテック領域におけるグローバルメディア「CoinDesk」の公式日本版。新しい経済をつくるビジネスピープル・投資家のための、次世代型・金融/経済/ビジネスのニュースメディアです。
公式サイト:https://www.coindeskJapan.com/
Facebook:https://www.facebook.com/coindeskjapan/
Twitter:https://twitter.com/CoinDeskjapan

■本リリースに関するお問合わせ
カンファレンスに関するお問い合わせ窓口:[email protected]
スポンサーに関するお問い合わせ窓口:[email protected]

■N.Avenue株式会社について
設立日 :2018年11月28日
所在地 :東京都千代田区
株主  :Zファンド1号投資事業有限責任組合(※1)
代表者 :神本 侑季
事業内容:次世代金融・経済に関する情報サービス
URL:https://navenue.jp/
※1  Zホールディングス株式会社(旧ヤフー株式会社)を単独LPとして設立されたファンドです。

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執筆者情報
仮想通貨部 かそ部 編集部

名前。 はじめまして。本サイトの執筆を担当している、「仮想通貨部 かそ部」編集部です。本サイトは、仮想通貨の総合情報サイト「仮想通貨部 かそ部」の運営や、各種Web情報メディア事業を展開するドットメディア株式会社により運営されております。編集部一同、正確な論拠に基づいた調査のもと、読者(ユーザー)様にとって正確かつ最新の情報をお届けできるよう努めてまいりますので、どうぞよろしくお願い致します。

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