- bitFlyerの取り扱い通貨は21種類
- 2018年1月にリスク (LISK) が上場した
国内大手の仮想通貨取引所であるbitFlyer (ビットフライヤー) 。今回は、bitFlyer (ビットフライヤー) で取引できる通貨について詳しく紹介していきます。
bitFlyer (ビットフライヤー) の取り扱い仮想通貨
bitFlyerの取り扱い仮想通貨について、順に解説していきます。
bitFlyer (ビットフライヤー) の取り扱い仮想通貨一覧
bitFlyerの取扱仮想通貨は、上記の表に記載した21種類です。
bitFlyer(ビットフライヤー)の各取り扱い仮想通貨の特徴
bitFlyerで取り扱っているの通貨をいくつかピックアップして、特徴をまとめました。
ビットコイン (Bitcoin/BTC)
ビットコイン (BTC) は、最も名の知られている仮想通貨です。「サトシ・ナカモト」と名乗る正体不明の人物がインターネット上に投稿した論文に基づき、2009年から運用が開始されました。1600種類以上あると言われている仮想通貨の中において、時価総額は第1位をマークしています。
そして、すべての取引所で取り扱われており、仮想通貨の基軸通貨となっています。法定通貨で例えると、米ドルのようなポジションをとっていると言っていいでしょう。ビットコイン (BTC) を使って買い物ができるお店も多く、例えば、ビックカメラやHISなどが挙げられます。
ビットコイン (BTC) 以後に誕生した多くの仮想通貨は、ビットコイン (BTC) をモデルにして開発されました。
イーサリアム (Ethereum/ETH)
イーサリアム (ETH) は、「通貨」ではなく、「あらゆるアプリケーションを動かすためのプラットフォーム」として開発されました。分かりやすく例えると、スマホのOSであるAndroidのようなものです。OSがない状態ではコンピュータが行える機能はごくわずかですが、OSをコンピュータに実装することで様々な機能をもたせることが可能になりました。中でも、指定された条件になったときに支払いまでを自動的に実行する「スマートコントラクト」機能は、さまざまな分野で利用できると注目されています。
イーサリアム (ETH) の技術を研究・開発する団体であるイーサリアム (ETH) 企業連合(EEA)には、世界的企業のインテルや、KDDI、三菱UFJ銀行が参加しており、研究の成果に注目が集まっています。
イーサリアムクラシック (Ethereum classic/ETC)
イーサリアムクラシック (ETC) は、イーサリアム (ETH) から分裂して誕生した通貨です。分裂したのは、The DAO事件と呼ばれる、イーサリアム (ETH) が不正に盗まれた事件がきっかけです。イーサリアム (ETH) が不正に盗まれた履歴をブロックチェーン上にそのまま残すべきだと主張し、「現在のイーサリアム (ETH) を開発するグループ」とは別々の道を歩むことになりました。
イーサリアムクラシック (ETC) は、もともとは「イーサリアム (ETH) 」でしたので、基本的な機能はイーサリアムと同じです。ただし、目指しているところは異なり、あらゆるものがインターネットに接続するIoTの分野で採用されることを目指しています。
ライトコイン (Litecoin/LTC)
ライトコイン (LTC) は、ビットコイン (BTC) を補助する目的で開発された通貨です。ライトコイン (LTC) の開発チームは、「ビットコイン (BTC) を金とするなら、ライトコイン (LTC) は銀」というメッセージを掲げています。日本円で例えると、ビットコイン (BTC) が1万円札だとしたら、ライトコイン (LTC) は500円玉や100円玉といったイメージです。ビットコイン (BTC) よりも速いスピードで決済を行え、発行枚数はビットコイン (BTC) の4倍となっています。
日本においては、ビットコイン (BTC) ほど普及していません。しかし、アメリカや欧米を中心にライトコイン (LTC) で決済できるお店が増えています。
ビットコインキャッシュ (Bitcoin Cash/BCH)
ビットコインキャッシュ (BCH) は、ビットコイン (BTC) から分裂して誕生した通貨です。2018年11月にビットコインキャッシュ (BCH) は2回目の分裂をし、現在はbitcoinABCというグループが主体となって開発しています。
特徴は、ビットコイン (BTC) よりも送金スピードが速く、決済に実用的な通貨であることです。ビットコイン (BTC) で決済するときには10分程度時間がかかりますが、ビットコインキャッシュ (BCH) では即座に決済が行えます。さらに、一度にたくさんの人がビットコインキャッシュ (BCH) を使っても決済が遅延しない仕組みとなっています。
モナコイン (Monacoin/MONA)
モナコイン (MONA) は、日本生まれの仮想通貨です。匿名掲示板サイト「2ちゃんねる(現:5ちゃんねる)」から誕生しました。モナコイン (MONA) のマークは、2ちゃんねるの「モナー」というキャラクターとなっています。
日本人にとても人気があり、多くの日本の取引所で取り扱いされています。またモナコイン (MONA) を配布できるアプリの開発も盛んです。通貨自体も高機能となっており、速い送金スピードと安い手数料を実現しています。
リスク (Lisk/LISK)
リスク (LISK) は、2018年1月にbitFlyerへ上場しました。イーサリアム (ETH) と同じように、アプリケーションのプラットフォームとして開発されています。
特徴は、プログラマーがアプリを開発しやすいことです。イーサリアム (ETH) でアプリを開発するには独自の言語で開発する必要があるため、まず言語の習得に時間がかかってしまいます。一方リスク (LISK) は、一般的にプログラミングに使われる「JavaScript」という言語で開発できるため、エンジニアがすぐに開発にとりかかれます。
リップル (Ripple/XRP)
リップル (XRP) は通貨名がXRP。2013年に公開された仮想通貨で、発行上限枚数1000億枚でビットコイン (BTC) の2100万枚よりもはるかに多く発行されています。
リップル (XRP) が目標とするのは「価値のインターネット」で、現在多くの銀行と提携を結ぶことにより実現している銀行の送金システムは、この目標を達成するための通過点となっています。 まずはこの銀行の送金システムでしっかりとした土台を形成した後に最終目標へと向かおうと考えており、リップル創業者の計画的思考が伺えます。リップル (XRP) は私達が普段手にしているスマートフォンやインターネットの様に手軽、迅速、低コストなインフラを実現しようとしており、「通貨」としてではなく「インフラ」としての面が強い仮想通貨と言えます。
ベーシックアテンショントークン (Basic Attention Token/BAT)
ベーシックアテンショントークン (BAT) は、イーサリアム (ETH) をベースに作られたERC20トークンです。2017年5月に公開されたばかりの新しい仮想通貨で、ICOの段階では数10秒間で約38億円もの資金調達を成し遂げるほど注目が集まっています。
ベーシックアテンショントークン (BAT) は独自のWebブラウザ「Brave」で利用されますが、ベーシックアテンショントークン (BAT) とBraveが広まることでネット広告の形が一気に変わる可能性を秘めています。
ステラルーメン (Stellar Lumens/XLM)
ステラルーメン (XLM) は、個人間の送金取り引きをより円滑にすることを目的に作られた仮想通貨です。ステラ財団と呼ばれる非営利組織が管理をしており、他の多くの仮想通貨とは違い中央集権であるという特徴を持っています。
ステラルーメン (XLM) は、国際送金において、その手数料の安さと送金時間の短さからブリッジ通過として用いられています。個人の銀行口座普及率が低い、アフリカやイスラム圏での国際送金での利用に需要が高まっています。
ネム (NEM/XEM)
ネム (XEM) は、「国や政府、中央銀行といった既存の枠組みを離れた、新しい経済のしくみを目指す」ことを目的に2015年に発行された仮想通貨です。NEMという名前は、「新しい経済運動(New Economy Movement)」の頭文字から来ています。
ネム (XEM) では、Proof of Importance (プルーフ・オブ・インポータンス) というコンセンサスアルゴリズムが使われており、ネムの保有量や保有期間などから算出されるデータをもとに、承認作業に参加する資格が与えられます。Proof of Importance では、多くの仮想通貨で用いられているProof of Work (プルーフ・オブ・ワーク) とは違い、コミュニティへの貢献度が重視されています。
テゾス (Tezos/XTZ)
テゾス (XTZ) は、LPoS (リキッド・プルーフ・オブ・ステークス) という、独自のコンセンサスアルゴリズムを導入した仮想通貨です。LPoS (リキッド・プルーフ・オブ・ステークス) では、比較的多くの人がデータの承認作業に参加できるため、一般的なPoS (プルーフ・オブ・ワーク) より取引承認や送金が短時間で完了します。
また、テゾス (XTZ) は国内外複数の仮想通貨取引所でステーキングが可能で、ステーキングの利用者が増えれば、安定的な価値の担保が期待できます。
ポルカドット (Polkadot/DOT)
ポルカドット (DOT) はWeb3 Foundationというスイスの財団が発行した仮想通貨です。ポルカドット (DOT) では、スケーラビリティ問題を解決するために、「Parachain (パラチェーン) 」と呼ばれる並行化したブロックチェーンを取り入れ、並行してトランザクションの処理ができるようになっています。
また、ポルカドット (DOT) ではインターオペラビリティ (相互運用) と呼ばれる概念を実現でき、取引所を介さずに通貨の交換が可能になります。
チェーンリンク (Chainlink/LINK)
チェーンリンク (LINK) とは、ブロックチェーンネットワークと外部システムとをつなぐ機能を持ったネットワークです。そこでやり取りされる仮想通貨がLINKです。
Googleやオラクルなどの大手企業が、チェーンリンク (LINK) のエコシステムに参加しており、今後の拡大に期待が高まっています。
bitFlyer (ビットフライヤー) の販売所・取引所・FXでの取り扱い仮想通貨
販売所での取り扱い仮想通貨
bitFlyerの販売所では、取り扱いしている21種類のすべての通貨を売買できます。
取引所での取り扱い仮想通貨
通貨名 | 通貨ペア |
BTC (ビットコイン) | BTC/JPY |
ETH (イーサリアム) | ETH/BTC |
BCH(ビットコインキャッシュ) | BCH/BTC |
モナコイン(MONA) | MONA/BTC |
リップル(XRP) | XRP/BTC |
ステラルーメン(XLM) | XLM/BTC |
bitFlyerの取引所で取り扱いしているのは、上記の6種類です。その中でもイーサリアムとビットコインキャッシュは日本円建ての取引はできません。通貨ペアはビットコイン建てのみとなっていますので、ご注意ください。
FXでの取り扱い仮想通貨
bitFlyerでは、高機能取引所bitFlyer Lightningにおいて、最大2倍のレバレッジを掛けられるビットコインFXを行えます。通貨ペアは、ビットコインのみとなっています。
bitFlyer (ビットフライヤー) へ上場が期待される仮想通貨
bitFlyerに上場すると、仮想通貨の値上がりが期待できます。過去に上場したビットコインキャッシュやリスクの値動きを振り返り、今後上場する可能性のある通貨について触れます。
過去に上場後値上がりした仮想通貨
ビットコインキャッシュ (BitcoinCash/BCH)
ビットコインキャッシュがbitFlyerに上場したのは、2017年8月1日です。3万円程度から約1日で8万円を超えるまで価格が上昇しました。
リスク (Lisk/LSK)
リスクがbitFlyerへ上場したのは、2018年1月30日です。その際は、2,600円程度から3,200円まで23%以上の価格上昇を見せました。
bitFlyerは新たな通貨が上場するという発表を前もって行っていたため、上場すると期待された数種類の通貨が期待で買われ、価格が上場しています。
今後上場する可能性のある仮想通貨
bitFlyerへ上場が期待されているのは、リップル (XRP)です。
理由は、次の3点です。
他の日本の取引所で取り扱いしている
日本の企業に関わりが深い通貨である
時価総額第3位の信頼性が高い通貨である
リップルは、国内8つの取引所で取り扱いがあります。ほとんどの取引所で取り扱いしているため、bitFlyerで取り扱いが始まってもおかしくありません。
さらに、リップルはSBIや三菱UFJ銀行などと提携しており、日本の金融プラットフォームとして使われ始めています。日本に関わりがある通貨ですので、国内の取引所が取り扱いするのは道理にかなっていると言えます。
また、リップルは時価総額3位の通貨となっており、信頼性はバツグンです。上場するための審査も不要なほど安定していますので、上場しやすい通貨だと言えます。
※2019年12月2日からリップルの取り扱いが開始されました
上場する仮想通貨を事前に知る方法
上場する仮想通貨を事前に知る方法は、残念ながらありません。
LISKが上場した際には、上場の約1ヶ月前に、bitFlyer CEOの加納裕三氏がTwitter上で「1月中に新規アルトコインを導入します。(何かはお楽しみ)」と投稿していました。
何の通貨が上場するかを知ることは困難ですが、加納氏のTwitterをフォローすることで上場する時期をいち早くキャッチできるはずです。
bitFlyer (ビットフライヤー) が今後も仮想通貨を上場させる可能性
bitFlyerが、取り扱い仮想通貨を増やすのかどうかについては、残念ながらわかりません。
なぜなら、2018年1月にbitFlyerがリスクを上場させてから、新たな通貨が日本の取引所で1つも上場していないからです。
そもそも、2018年2月にコインチェックのネム流出事件が起こり、仮想通貨市場は大きく潮流が変化しました。この影響を受け、2022年3月現在は再開しているものの、一時は新規口座受付を停止したこともありました。
もしもbitFlyerが新たな仮想通貨を上場させるとしたら、bitFlyerが新規口座受付を再開し、日本における仮想通貨の自主規制ルールが定まった後になるでしょう。
[補足]bitFlyerの完全ガイド。bitFlyerには最大レバレッジ2倍のFX取引や、最大限の利益が狙えるトレール注文など仮想通貨取引を有利に進めるための便利な機能が多く備わっています。
bitFlyerを使ったことのない初心者でも読めるよう、1コンテンツごとにていねいに解説しているので、ぜひご活用ください。