ビットコイン (Bitcoin/BTC) は中央集権的な企業や組織などに管理されないP2Pでの相互決済を可能にすることを目指し、サトシナカモトによって生み出されました。分散型社会の実現を目指す仮想通貨の親とも呼べる存在です。ここでは、ビットコインの概要や仕組み、なぜ今注目が集まっているのかなどについて解説していきます。
ビットコイン (BTC) とは
ニュースでも話題となっているビットコインとは、仮想通貨の一種です。まったくの知識がない人にもわかりやすく、仮想通貨とビットコインについて解説します。
仮想通貨とはなにか
そもそも仮想通貨自体を知らない人も多いのではないでしょうか？
仮想通貨とは、その名のとおり仮想のお金です。仮想通貨にはビットコインをはじめとするさまざまな種類があります。日本円やアメリカドルなどの法定通貨のように、通貨ごとに単位が設定されており、ビットコインの場合は「BTC」です。1BTCや10BTCなどのように表記されます。
また法定通貨は、実際に手に取ったり見たりできますが、仮想通貨は実際に存在しないため、見たり触ったりできません。
電子マネーとの違い
仮想通貨と電子マネーの最大の違いは、発行主体の違いです。電子マネーは、民間の企業が発行しています。私達は彼らが提供するアプリやICカードに日本円をチャージし、その企業が指定する場所で使用することができます。
一方、仮想通貨には基本的に発行主体がいません。例外はありますが、仮想通貨のプログラムが、ある一定の条件の元で自動的に発行しています。私達はその仮想通貨を「ウォレット」と呼ばれる仮想通貨の保管場所に保有し、取引や決済を行います。
また、日本円換算での価値が変動するかどうかも、大きな違いとなります。電子マネーは法定通貨をベースにしていますから、何年立っても基本的に価値は同じものです。一方で仮想通貨は需要と供給によって価値が変動するため、100円分の仮想通貨がいつの間にか10,000円分になっていることもあります。
ビットコインキャッシュとの違い
ビットコインキャッシュは、ビットコインがバージョンアップする際にシステム仕様を変更したことで誕生した仮想通貨です。ビットコインとはまったく別物と考えておく必要があります。ビットコインのシステム仕様をベースとして、さらにデータ容量を拡大し、ビットコインの問題点を改善しています。またビットコインキャッシュでは、マイニング難度調整システムである「EDA (Emergency Difficulty Adjustment) 」を導入し、スムーズな取引を実現しました。
ビットコインキャッシュでは取引を確定させるために、マイニングが必要です。マイニングとは新たなブロックを生成する報酬として、仮想通貨を入手することです。仮想通貨の新規発行と取引確定の役割があります。仮想通貨の種類は世界中で10,000種類以上あると言われています。豊富な通貨のなかでも、上位をキープし続けている人気の通貨です。
ビットコイン (BTC) の仕組み
ビットコインの仕組みについて、わかりやすく解説します。
ビットコインでできること
ビットコインは法定通貨と同じように使用可能です。個人間や会社同士の送金もできます。また商品やサービスへの決済にも利用可能です。
ビットコインは現物が存在しないため、スマホやパソコンなどを使って、インターネット上で支払いを行います。また両替の必要がなく、海外にいる友人や家族へ送金したり、世界中のビットコインに対応したお店で商品やサービスを購入したりできます。
またインターネットを利用しているので、短時間に決済できる点も特徴のひとつです。
ビットコイン (BTC) は誰が管理するのか
日本円は日本、アメリカドルはアメリカのように、法定通貨を管理しているのは国家です。またゲーム内のコインやウェブサイトのポイントのような仮想通貨は、サービスを提供している企業が管理しています。
ビットコインは国家や企業が管理をする中央管理が不要です。その代わりにコンピューター同士を繋ぐネットワークによって、通貨を管理しています。全ての取引はブロックチェーン上に記録され、全ユーザーが確認できます。
誰が管理しているのかわからなくても、ネットワーク上で記録が見られるため、通貨の偽造などのトラブルが回避できます。またこれらの記録情報は、取引の整合性を保証するためのものなので、個人情報は含まれていません。
ビットコイン (BTC) のマイニング
ビットコインのマイニングとは、取引記録をネットワーク上の取引台帳に追記する作業のことです。追記作業は一定期間ごとに行われます。ネットワーク上に分散されて保存されたデータと、追記対象期間内に発生した取引データすべての整合性を、コンピューターで計算して確認しながら、正確に記録しなくてはなりません。
分散して保存されたデータと追記対象データの計算量は、膨大です。そこでビットコインは、追記作業を融資のコンピューターリソースを活用することで、余っているコンピューターの計算能力を借りて行っているのです。
マイニングに成功した人には、報酬として新しく発行するビットコインが支払われます。ビットコインの新規発行は、マイニングの報酬して支払うタイミングのみです。また世界中にマイニングをする人によって、ビットコインの整合性が保たれ、高い安全性が守られています。
発行上限
好きなだけ発行していたら、通貨の価値は下がってしまいます。これは法定通貨だけでなく仮想通貨のビットコインも同じことです。ビットコインの発行上限は、2,100万枚です。ビットコインが誕生したときに、あらかじめ決められており、プログラムされているため発行上限枚数は変わりません。
法定通貨は日本では日本銀行のように、中央銀行が経済政策・状況に合わせて発行する通貨量を調整しています。ビットコインは中央銀行のような中央管理体制がないため、あらかじめ発行上限枚数を決めることで、希少性や価値を高めて、通貨の価値が下がらないようにしています。
分散型台帳
分散型台帳とはネットワーク上で、複数の参加者が同じデータベースを共有して、必要に応じて書き込みできるシステムのことです。データベースに変更が生じると、誰がいつどのような情報を書き込んだのか記録・更新されていきます。そのため偽造や改ざんしにくい、透明性の高いネットワークの構築が可能です。
参加者の投票制や、特定の参加者のみが決定するなど、あらかじめ設定されたルールに従って更新されます。管理は参加者に与えられた権限によって、役割が制限されることもあります。また電子署名・ハッシュポインタを使用することで、万が一改ざんされた場合にも検出しやすい構造です。
ブロックチェーン
ブロックチェーンとは分散型台帳技術のひとつです。ビットコインをはじめとする仮想通貨のベースとなっています。ブロック単位にまとめたデータを、チェーンのようにつないでいくため、ブロックチェーンと呼ばれています。ネットワークを構成するすべてのコンピューターが、取引情報などデータベースのコピーを取得・構築できます。
アルゴリズムに沿って処理したデータをブロック単位でまとめてから、ブロックの順序が決められます。各コンピューターが整合性を認めたたったひとつのデータベースが選択されて、チェーン状に蓄積されていく仕組みです。
ブロックチェーンは、ハッシュでリンクするため改ざんされる心配がなく、中央集権的なコンピューターは不要です。データ処理のすべての記録がそのまま保存されます。ただしブロックチェーンでは、データの書き込みと読み込み作業のみ可能です。
ビットコイン (BTC) はなぜ価格が変動するのか
ビットコインをはじめとする仮想通貨は、購入したい人が多いほど価格が上がり、売却したい人が多ければ価格は下がります。価格が上昇する理由は以下の6点です。
- 将来的に需要が高まると予測される
- 仮想通貨の知名度が高まる
- 人気の取引所へ上場
- ビットコインがアップデートされる
- バーンによって供給量が減少する
- 通貨危機
1つ目の「将来的に需要が高まる」とは、ビットコインがさらに普及されると予測されると、購入したい人が増加し、結果的に価格が上昇します。また今後ビットコインで決済できるサービスが増えれば、需要が高まると予測されるため、価格が上昇する可能性は高いです。
2つ目の「仮想通貨の知名度が高まる」とは、仮想通貨を大手企業の導入や提携が発表された場合などが挙げられます。過去にも大手企業の提携が発表された際には、ニュースによって多くの人がビットコインに注目し、知名度が高まって大幅に価格が上昇しました。
仮想通貨は取引所で取引されます。取引所は規模・ユーザー数など異なりますが、人気がある取引所のユーザー数は多いです。そのため「人気の取引所へ上場」すれば、知名度が高まり、より多くの人が取引するようになるため価格が上がりやすくなります。
ビットコインは送金のスピードアップや、セキュリティ強化を目的としたアップデートが行われます。ユーザーがより使いやすくなることから、アップデートが4つ目の理由です。
5つ目が「バーンで供給量が減少」です。バーンとは日本語で焼却のことで、発行済みの仮想通貨の枚数を運営側が意図的に減らします。枚数が減ることで希少性が高まり、価格は上昇しやすくなります。
6つ目は「通貨危機」です。通貨危機とは法定通貨の価値が急激に下がった状況のことです。経済状態が安定していない国で起こりやすくなります。
ビットコイン (BTC) の誕生
ビットコインは2008年10月に誕生しました。「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が、ネット上でブロックチェーン技術を使い、中央管理者のいない決済システムに関する論文を公開したことがはじまりです。
この数か月後には、複数の開発者が協力してビットコイン実現のためのソフトウェアが公開されました。また翌年の2009年には、初の取引所が誕生して上場し、世界ではじめての仮想通貨となります。
ビットコイン (BTC) の歴史
ビットコインは2008年10月に発案されて、2009年に取引所へ上場しました。この頃はまだ通貨としての価値はほとんどなく、1BTCが約0円です。
ビットコインがはじめて決済として使われたのは2010年5月でした。アメリカのフロリダ州でピザ2枚約40ドルを1万BTCで購入しています。当時の1BTCは約0.004ドル、日本円では約0.2円です。
2010年7月に世界初の取引所が誕生し、ビットコインの価格は1BTCが約7円にまで価格が上昇しました。翌年の2011年は、TIMES誌でBTC特集が組まれるなど、世界中で注目されはじめます。
2011年5～6月に初のバブル期が到来し、1BTCは約1,500円まで高騰していました。その後も取引所のハッキング事件などが起きてバブルは倒壊しますが、大手企業がビットコイン決済を導入したり、半減期などによって徐々に回復していきます。
2013～14年にかけて、キプロスの通貨危機や世界各国でビットコインの導入されて、一時1BTCは約12万円にまで上昇します。しかし中国政府によるビットコイン取引の禁止や、取引所が2度目のハッキング被害を受けて暴落してしまいました。
2014～16年にかけては、アメリカの大手企業DELLやマイクロソフト社がビットコイン決済を導入し、価格は約4万～6万円台の間を推移しています。
2017年12月にアメリカの大手先物取引所である「CME (シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ) 」がビットコインの先物取引をスタートさせたことで、1BTCが一時200万円を超えました。
2018年は多くのSNSサービスで、ビットコインをはじめとする仮想通貨の広告を禁止したことで、投資家たちの不安要素となり2018年12月には30万円台にまで下落しています。
2019～2020年は価格の乱高下時期です。取引所への上場や、中国政府の仮想通貨に対する新規規制によって1BTCは、30万円台から150万円台のあいだで激しく動きました。
2020年の2月には1BTC=約100万円にまで上昇しますが、同月WHOによる新型コロナが発表されると、価格は半分の約52万円にまで暴落してしまいました。
2021年に入ると新型コロナの影響を乗り越え、価格は急上昇していき、4月には過去最高根の1BTC=700万円超を記録しています。しかし翌月には中国の取り締まりや、アメリカの寄生強化の懸念などが要因となって、約50%ほど下落しています。
ビットコイン (BTC) が注目されているわけ
なぜこれほどまでにビットコインが注目されているのでしょうか？ビットコインが注目される3点の理由について紹介します。
国境を越えた取引が可能
仮想通貨であるビットコインは、国や日本銀行などの中央銀行とは関係ありません。そのため国境を越えた取引が可能です。
また国内取引所だけでなく、海外の取引所も利用できます。もちろんビットコインに対応したお店ならば、海外旅行時にも渡航先の法定通貨を使うことなく、ショッピングが可能です。
いつでもリアルタイムに取引ができる
法定通貨を送金する際などは、銀行の営業時間や営業日などに影響されるため、送金に時間がかかってしまいます。
しかしビットコインならば、スマホやパソコンからインターネットを介して、いつでもリアルタイムな取引・管理が可能です。送金手数料も抑えられます。
記録が改ざんできない
ビットコインはプルーフオブワークと呼ばれるルールがあります。取引データのブロックをつなげる際には、ブロック内のnounceエリアに書き込むデータを調整して、ハッシュ値を決められた値よりも小さくしなくてはなりません。
条件に合う値を見つけても、すでにほかの参加者がブロックをつないでいた場合には、最も早く計算を終わらせたチェーンを有効とします。このルールがプルーフオブワークです。
参加者全体の半数以上の計算能力とスピードがないかぎり、記録の改ざんはできないため、トランザクションの改ざんは現実的に不可能といえます。過去にもビットコインのブロックチェーンを改ざんして、マネーロンダリングをしていた人物が、ブロックチェーンの取引記録によって逮捕されたケースもあります。
ビットコイン (BTC) の将来性
ビットコインのベースとなるブロックチェーンは改ざんできず、過去の取引データをすべて記録されているため、安全性が高い仮想通貨です。
世界的にも知名度が高まっていることを考えると、今後も需要が拡大すると思われます。ビットコインの将来性について、各需要面や約4年に1回訪れる半減期から推測していきます。
通貨としての需要
ビットコインを決済通貨として使用できるお店は、大手家電量販店のビックカメラやソフマップ、全国各地にある中国料理店の聘珍楼などさまざまです。またDVDのレンタル・通販などを手がけるDMM.comをはじめとする、多くのオンラインサイトで使用できます。2017年9月には旅行業界初のH.I.S.が一部の店舗で、ビットコイン決済サービスを導入したことも話題となりました。
従来の投資目的としての通貨ではなく、実際に決済できる通貨としての需要が高まっていると考えられます。
途上国での需要
途上国では個人の銀行口座を持っていない人も多く、給料を仮想通貨で支給してもらって、貯蓄・決済しているケースも多いです。
2018年の価格暴落後、仮想通貨の取引量自体は減少していますが、途上国における取引量は増加傾向にあります。経済情勢や社会情勢が不安定なため、自国の法定通貨に対する価値が低い途上国や新興国で、より価格が安定している仮想通貨への需要があるかぎり、ビットコインは価格上昇に期待できます。
半減期
すでに解説したとおり、ビットコインの発行上限枚数は2,100万枚です。ビットコインのブロックチェーンは21万ブロック生成ごとに、半減期が訪れます。1ブロックの生成にかかる時間が約10分、21万ブロックを生成するためにかかる時間は約4年です。
市場に出回るビットコインの数が多いと、希少性がなくなって価格が下がってしまうため、半減期によって調整しています。中央集権ではないため、すべての新規発行はプログラムによって自動で行われているのです。
ビットコイン (BTC) の課題
ビットコインはすでに、国内外のさまざまな国で決済できる通貨として利用できます。しかしまだ法定通貨のように、国際的な通貨とはいえません。今後世界中で使われるようになるためにクリアしなけれならない3点の課題について解説します。
環境への影響
環境問題が取り沙汰されているなか、マイニングにかかる電力は、ビットコインをはじめとする仮想通貨全体の大きな課題となっています。
マイニングをする世界中に存在するマイナーは、報酬を得るために多くの時間をマイニングに費やしており、その消費電力は膨大です。2021年現在、電力の多くは原子力・火力など二酸化炭素を多く生み出す方法がとらており、環境負荷の少ない風力や水力発電は総供給力のわずか20%ほどといわれています。
自動車を販売するアメリカの「テスラ社」は、2021年2月にビットコイン15億5,000万ドルを購入し、ビットコイン決済でテスラ社の車を購入するサービスの開始を発表しました。
しかしビットコインの大量電力消費による環境問題によって、テスラ社は2021年5月12日にビットコインの決済を一時停止しています。これはマイニングで発生する消費電力を供給するために、化石燃料の使用が増加したことを懸念していることが理由です。
テスラ社最高経営責任者であるイーロン・マスク氏は、ビットコインによる購入手続き一時停止を発表した同日、SNSサービスのツイッター上で「仮想通貨は良いアイデアかつ将来性があると考えているが、環境に大きな負担はかけられない」と発言しています。
今後も電力供給システムが、風力や水力へと大幅に移行しないかぎり、環境に関する議論は続くとみられています。
スケーラビリティ問題
スケーラビリティとはビットコインの1ブロックに書き込める取引データの数が限定されているために、データ処理のスピードが遅くなって送金や取引処理に時間がかかる問題のことです。問題解決策としては以下の4点が挙げられます。
- フォークによる仮想通貨のアップデートで解決
- Segwitで容量を小さくする
- ブロックサイズを拡大する
- ライトニングネットワークでブロックチェーンの負担を減らす
フォークとはアップデートのことです。今まで使っていたものに新たな機能を加えるソフトフォークと、従来のブロックチェーンとは完全に分裂して、アップデート後に新しい別の通貨を作成するハードフォークの2タイプあります。
Segwitとはトランザクションごとに行う電子署名を削除して、別の場所に場所に保管することです。1ブロックのトランザクションサイズを小さくできます。ただし一度導入すると、何かトラブルが発生しても元に戻せないため、解決できません。
ハードフォークでブロックサイズを拡大する方法ならば、書き込める量が増えます。しかし拡大することによって、取扱うデータ量が膨大になり、大容量端末でしか扱えません。その結果一般のマイナーのパソコンではマイニングが出来ず、一部のマイナーがマイニングを行うことになってしまいます。
ライトニングネットワークはオフチェーン上で処理をして、効率化されたトランザクションのみブロックチェーン上で行うものです。ブロックに空きが出る反面、マイナーの報酬が減ったり、セキュリティーが弱まったりする可能性があります。
どの解決策もメリットとデメリットがあるため、完全な問題解決策ではありません。ビットコインの普及には、スケーラビリティ問題の解決が重要です。
取引所のセキュリティ問題
ビットコインの取引には、取引所を利用します。インターネット上でやり取りをする仮想通貨は、ハッキングの被害の危険性が高いです。取引所ではさまざまなセキュリティ対策を講じていますが、100%ハッキングの被害に遭わないとは言えません。大切な自己資産が万が一被害に遭って流出してしまったら、最悪の場合資産を失ってしまう可能性もあります。
ビットコインは過去に仮想通貨取引所であるマウントゴックスでハッキング被害を受けています。
1度目が2011年、ハッキングによる価格不正操作です。2度目は2014年にハッキングによって販売所が取引できない状態になっています。これによって世界中の多くの投資家が損失を出してしまいました。ハッキングは基本的にインターネットを使って行われるため、対策としてはオフラインのコールドウォレットの利用が有効です。取引所を選ぶ際には、コールドウォレットで資産管理をしているところが安全です。
ビットコイン (BTC) を売買する方法
ビットコインの売買は、販売所もしくは取引所のいずれかで行えます。それぞれにおける売買方法の特徴について解説します。
販売所で売買する
販売所とは仮想通貨の取引所から掲示された価格で売買するところです。売買手続きをすると、すぐに取引が成立します。
スプレッドと呼ばれる購入価格と売却価格の差額が大きいため、取引所よりも購入価格は高く、売却価格は低くなってしまいますが、シンプルな操作で取引できるため初心者向きの方法です。
取引所で売買する
取引所では取引所相手ではなく、一般のトレーダー同士で取引をする場所です。取引所ではトレーダーが自分の売却したい価格、購入したい価格と数量を自由に決めて板に掲示します。
また自分が購入したい価格を指定して取引する「指値注文」など、注文方式が豊富です。スプレッドが販売所よりも狭く設定されているため、無駄なコストを抑えられます。
ただし自分が取引したい価格で必ずしも約定するわけではないので、取引に慣れてきた人におすすめです。
ビットコイン (BTC) の手数料
ビットコインの取引には手数料が発生します。主に発生する手数料は以下の5種類です。
- 口座開設費用：販売所や取引所で口座を開設するのに発生する手数料
- 日本円の入出金手数料：開設した口座へ日本円を入金する際に発生する手数料と、売却したビットコインを日本円に替えて出金する際の手数料
- 仮想通貨の入金・送金手数料：仮想通貨を送金する際に発生する手数料
- 取引手数料：ビットコインを実際に売買した際に発生する手数料
- レバレッジ手数料：レバレッジ取引の際に発生する手数料や、取引期間中に発生する1日当たりの維持手数料
ビットコイン (BTC) の管理方法
ビットコインを安全に管理する方法について解説します。
取引所で管理するリスク
ビットコインでトレードをするために、取引所に預けている人も多いです。取引所ではハッキングなどによる流出を防ぐために、さまざまな対策を講じていますが、絶対に安全というわけではありません。
万が一ハッキングによって資産が流出した場合、全額失ってしまうケースもあります。特に多額のビットコインを保有している人は注意が必要です。
ウォレット管理
ビットコインは自分の大切な資産です。しっかりとした自己管理が欠かせません。取引所にはトレードに必要なビットコインのみを預けて、残りはウォレットで管理するのがおすすめです。
ウォレットとは仮想通貨を保管するアプリのことで、電子財布とも呼ばれています。秘密鍵と公開鍵の2種類のキーによって保管します。ハッキングの被害が心配な人は、より安全性の高いコールドウォレットが最適です。ただしいずれのウォレットも鍵を紛失してしまうと、取り出せないため通貨を失うことと同じです。
ビットコイン (BTC) に関するまとめ
仮想通貨のなかでも、もっともメジャーなビットコインは、ブロックチェーン技術・管理体制など唯一性がある通貨です。
将来的に価格が上昇することを予測して投資目的で購入したり、決済手段として購入したりとさまざまな利用方法があります。
購入したビットコインは、ハッキングの被害に遭わないように安全なウォレット内で管理をしてください。
