【2021年】ビットコインの今後はどうなる？気になる将来性や価格予想を解説

ビットコインは変動が激しく、予測しにくいと感じたことはないでしょうか。今回はビットコインについて分析し、過去に起きた事例などを取り上げて参考にしながらわかりやすく解説していきます。

【最新版】2021年現在のビットコイン（BTC）の価格動向

2020年後半から2021年4月現在までに、ビットコインの価格は右肩上がりで上昇しています。上記のチャートにおいて価格のピークを形成している部分が3つありますが、それぞれの価格は次のとおりです。

1つ目のピークである1月8日の価格は約453万円です。北米機関投資家らの参入加速やイーロン・マスク氏の一連のビットコイン関連ツイートなどによって、需要が拡大したことを理由に高騰しました。

2つ目のピークである2月21日の価格は約630万円です。2月上旬には以下のような好材料となる報道が相次ぎました。

• 2/8 : テスラ社が15億ドルのビットコインを購入していたことが判明
• 2/11 : 伝統的金融機関のBNYメロンがカストディサービスの導入予定を発表
• 2/11 : マスターカードが暗号資産(仮想通貨)決済に参入
• 2/13 : カナダでビットコインETFが承認

3つ目のピークである3月14日は、665万円に到達。ピークを付ける前に、次の2つのニュースが報じられています。

• 3/7 : 自撮りアプリを開発する中国企業Meituが4000万ドル (約43億円) の暗号資産(仮想通貨)を購入
• 3/11 : 米投資会社グレースケールの親企業が、最大2億5000万ドル (約270億円) のビットコイン投資信託を購入

3月下旬に大手決済サービスVISAやPaypalで仮想通貨決済導入が発表されたことも話題になっています。

また直近では4月14日に700万円に到達する最高値を記録しています。ピークを付けた4月14日は、米暗号資産(仮想通貨)取引所のCoinbaseのナスダックへの上場日でした。

執筆時点 (4月28日) のビットコインの価格は約600万円です。一時的に調整に入っていますが、1日に約2%~6%価格が変動することが多く、上昇トレンドはまだ続いています。

ビットコイン（BTC）の今後の見通し・将来性

ビットコインの価格は高騰していますが、今後も価格は上昇していくのでしょうか。ビットコインの今後の価格に影響を及ぼす3つのポイントについて触れます。

決済通貨としての需要が拡大

1つ目のポイントは、決済通貨としての需要拡大です。

海外においては暗号資産(仮想通貨)が支払い通貨として採用されることが多くなってきています。最近決済手段として採用された実例をまとめました。

ご覧の通り保険会社や自動車メーカー、インターネット決済サービスなどで暗号資産(仮想通貨)決済が導入されています。

このなかでもインターネットを利用した決済サービスを提供するPayPalの暗号資産(仮想通貨)決済導入は、特に市場に強いインパクトを与えました。現時点で適用地域はアメリカのみですが、今後全世界の加盟店で暗号資産(仮想通貨)決済を利用できるようにするとしています。この発表を受けて、ビットコインは大きく高騰しました。

またクレジットカード企業の参入も注目すべき点です。導入時期は未定ですが、VISAはステーブルコインのUSDCを決済通貨として採用する予定を発表しています。同じくクレジットカード大手のMastercardも2021年中に暗号資産(仮想通貨)決済に対応予定です。

このように今後もビットコインの決済サービスとしての導入が加速していけば、需要の拡大で価格の上昇が見込めるでしょう。

機関投資家や大手企業が続々と参入

2つ目のポイントは、機関投資家や大手企業がビットコイン投資に続々と参入している点です。

機関投資家や大手企業が投資を行うことは、今後もビットコインが上昇すると信頼されている証であり、ポジティブなニュースといえるでしょう。

まず保険会社や金融機関などの機関投資家がビットコイン投資をはじめた事例をご紹介します。

たとえばアメリカの大手保険会社マスミューチュアルは、2020年12月に1億ドル分のビットコインを購入したことで大きな話題となりました。

機関投資家が顧客である暗号資産(仮想通貨)投資ファンドグレイスケールでは、運用するビットコイン資産額が大幅に増えたことがわかっています。2020年4月時点での運用額が3億ドル (約320億円) だったのに対し、2021年4月21日時点の運用資産額は458億ドル (約4.9兆円) となりました。

次にビットコインを購入したことで話題になった大手企業を3社ご紹介しましょう。

モバイル決済サービスを提供する米スクエアは、2020年10月に4079BTCを購入し、2021年2月にも1億7000万ドル (約184億円) を使ってビットコインを追加購入しています。

ビジネス管理・分析サービスを行う米企業マイクロストラテジーは、2020年8月に2億5000万ドル (約270億円) でビットコイン投資を開始しました。さらに2021年2月に10億ドル (約1060億円) 、同年4月に1500万ドル (約16.6億円)を使ってビットコインを買い増ししています。

大きなニュースとなったのは、自動車メーカーの米テスラです。2021年2月に、15億ドル (約1600億円)分のビットコインを購入していたことを発表しています。このニュースを受けてビットコインは大きく高騰しました。

テスラは4月26日に300億円相当ものビットコインを売却したことでも話題になりました。テスラCFOを務めるザック・カークホーン氏は、売却したビットコインは総保有量の10%相当であると明らかにしていて、専門家たちの見方によると今回の売却はバランスシート (貸借対照表) 上でビットコインの流動性をアピールしたい狙いがあったのではないかとされています。

ビットコインETFの承認が進む

3つ目のポイントは、ビットコインETFが各国で承認され始めていることです。

ETFとは特定の指数に連動することを目指した金融商品のうち、証券取引所に上場しているものをいいます。インデックス連動型の投資信託に比べて、流動性が高く透明性があり、取引手数料が安いことが特徴です。

ETFの上場は機関投資家などの大量の資金が投じられることにつながるため、ビットコインETFが上場すれば、暗号資産(仮想通貨)市場が活気づくでしょう。

ETFが上場するには各国金融当局の承認を得る必要がありますが、米国証券取引委員会 (SEC) はビットコインETFの上場承認を長年渋ってきました。

ただ2021年2月にカナダではじめてビットコインETFが承認され、執筆時点の4月ですでに3件のビットコインETFが承認済みとなっています。

北米での動きがあったことで、アメリカにおいてもビットコインETFの検討・承認が進むかもしれません。

ビットコイン（BTC）の今後の課題

上述したとおりビットコインの将来性は注目されています。しかし一方でビットコインにはいくつかの課題があることも理解しておくべきでしょう。

暗号資産の規制

暗号資産(仮想通貨)に関する規制は各国で整備されつつありますが、まだ完全ではなく、今後も新たな規制が行われるでしょう。

もし暗号資産(仮想通貨)の将来に影響を及ぼすような厳しい規制がしかれた場合、暗号資産(仮想通貨)の価格に影響を及ぼすかもしれません。

たとえば「中国政府が中国国内取引所へのアクセスを遮断する検討をしている」と2018年1月に報道されたとき、暗号資産(仮想通貨)は大暴落しました。2021年4月現在も、中国国内では暗号資産(仮想通貨)取引所の運営が禁止されています。

ただし中国のように暗号資産(仮想通貨)取引を禁止する国は多数派ではなく、多くの国では「暗号資産(仮想通貨)を安全に取引するため」に規制が制定されています。

国際的な動きの例として、2019年の大阪G20サミットにおいて、マネーロンダリング対策に関する規制案が合意されました。規制が制定されると国際テロ組織などに関わる人物が暗号資産(仮想通貨)取引から排除されるため、暗号資産(仮想通貨)取引は今よりもさらに健全化されるはずです。

このように投資家が参入しやすい環境が整っていけば、さらなる暗号資産(仮想通貨)の価格上昇が見込めるでしょう。

スケーラビリティ問題

2つ目の課題は、ビットコインの性能「スケーラビリティ」の問題です。

スケーラビリティ問題とは「利用者が増えることで送金処理の増大に対応しきれなくなり送金処理が遅延する」ことをいいます。

ビットコインは通常10分程度で送金処理が完了しますが、世界中の人がビットコインを使うようになると、処理時間が膨大に増加する可能性があります。そうなると通貨としての実用化は現実的ではなくなってしまうでしょう。

現在も世界中の技術者の手によってこのスケーラビリティ問題を解決するための技術開発が進められています。

コインの生成に膨大な電力量がかかる

3つ目の課題は、電力量の問題です。

ビットコインの生成に伴う消費電力は、地球規模で増大しており、ケンブリッジ大学のサイトによると、オランダ一国で消費する電力量よりも大きいとの結果も出ています。最近はSDGs (持続可能な開発目標) というフレーズを耳にすることも多いと思いますが、このビットコインによる膨大な消費電力量はSDGsに反しているといえるでしょう。

「電力量を消費しないしくみに移行すればよい」という意見もありますが、電力量以外の問題が発生するため、万事解決とはなりません。

NewsPicksの記事に対し語られる専門家たちの意見の中には、これら電力消費は既存の通貨に代替するための「信用コスト」ともあり、今後も電力量に関する議論が続きそうです。

ビットコイン（BTC）の今後の価格予想

2020年後半からの急速な需要の拡大や、長期的なビットコインの課題解決に向けた技術革新の動きが気になるところですが、これらの要素を踏まえて、専門家がビットコインの将来の価格をどのように考えているのかを見ていきましょう。

大企業や金融機関も強気の相場予想

JPモルガン

2021年4月1日、JPモルガンは顧客向けにリリースされたメモの中で「ビットコインのボラティリティが金と同水準になれば、ビットコインの価格が1BTC=約1440万円の長期目標を達成する」と述べました。

その理由として「ビットコインのボラティリティが高いことは、リスクを恐れるユーザーが投資商品として選びにくい理由のひとつとなっており、ボラティリティが低くなれば金のような逃避資産として選択する人が増えると見込まれる」と記述しています。

米シティバンク

米シティバンクは顧客向けのメモのなかで「ビットコインは2021年12月に1BTC=約3300万円に達する」と予測しています。この予想は、2011年ごろからのビットコイン価格のチャートをもとに立てられています。

Michael Saylor氏 (マイクロストラテジー社CEO)

財務戦略の一環としてビットコインの保有を行っている米マイクロストラテジー社のCEO Michael Saylor氏は「ビットコインの市場価値は1日で100兆ドル (約1京円) になる」と2021年2月に経済ニュース専門チャンネルCNBCで語りました。これはビットコインの価格が1BTC=約6億円、すなわち実質現在の100倍になると予想するものです。

S2Fモデルで分析するアナリスト「PlanB」が数年ぶりの強気シグナルを示す

「S2F (ストック・フロー比率) 」とは、市場に存在する量 (ストック) と年間生産量 (フロー) から価格を予想するモデルです。

このS2Fを使った予測でもビットコインの価格が上昇することが示唆されています。2021年3月、S2FモデルのアナリストであるPlanB氏は次のように予測を立てました。

「私の考えではビットコインは10万ドル (約1100万円) にとどまらず、S2Fモデルから算出された平均値である288,000ドル (約3,100万円) まで上昇する。そして最高値はそれ以上になる」

ツイートに添付されたチャートでは、S2Fモデルに沿う形でビットコインの価格が上昇しており、PlanB氏の予測を裏付けるものとなっています。

ビットコイン（BTC）は今後暴落する？適切な買い時の見極め方

ビットコインは暴落と暴騰を繰り返してきました。もしビットコインを購入したとしても価格が下落してしまうのではないかと不安をもつ方もいるでしょう。

この章では、Coinbaseの発表した文献の内容に基づいて、ビットコインが誕生してから2021年4月までのチャートを4つのサイクルに分類し、暴騰と暴落の要因を振り返ります。

過去のデータをもとにどんなときに価格が上下する傾向があるのかを理解し、買い時のタイミングを見極めるのに役立てましょう。

今までの価格推移

ビットコインの価格は「ピークを迎えたあと暴落して価格の谷ができ、再び前の最高値を更新する」というサイクルを繰り返しています。2011年からの価格データ (上記の図) を見ると、このサイクルを繰り返して順調に価格が上昇しているのがわかります。

ビットコイン価格は日本中の注目が集まった2018年以降からのデータが比較的参照されがちですが、2011年からの推移を見るようにすると、この価格のサイクルに気づけるでしょう。

このサイクルは次の3つの特徴をもっています。

• 各サイクルの期間は約2年から4年の間で変動
• 前のサイクルよりも暗号資産(仮想通貨)の時価総額は大幅に増加
• 各サイクルにおける「価格の谷」は、前サイクルのピークよりも高い位置にある

ビットコインが誕生してから2021年4月までのチャートを分析すると、サイクルが次の4つに分けられることがわかります。

なおこれらのサイクルは、ビットコインの価格チャートを対数表示にすることで確認できます。

ではそれぞれのサイクルにおけるビットコインに関連するニュースを振り返り、このサイクルの詳細を解き明かしていきましょう。

サイクル1 (2009～2012年)

2011年4月にTIME誌がビットコインの特集を行い、知名度が高まったことで価格が上昇しました。

ですが2011年6月に暗号資産(仮想通貨)取引所であるMt.Goxがハッキングを受け、価格は2ドル (約200円) まで下落しています。

サイクル2 (2012～2016年)

2013年3月にキプロス共和国で金融危機が発生。EUが援助の代わりにキプロスの預金に課税を行うとしたため、銀行には預金を引き出す利用者が殺到しました。このとき預金の逃げ道としてビットコインの購入が進みました。

同年10月、中国の検索サイト「バイドゥ」がミュージックサービス利用者に対してビットコインでの支払いを認めたことで価格が高騰しています。

ですが12月に入って、中国当局が金融機関に対しビットコインに関連するサービスの提供を禁止するよう命じました。この中国の禁止措置がきっかけでビットコインは暴落。

さらにMt.Goxが再びハッキング被害を受けて2014年2月に取引所を閉鎖します。それに追い打ちをかけるように、2015年1月に今度は取引所Bitstampがハッキングを受け、価格が下落しました。

サイクル3 (2016～2019年)

2017年は日本中にビットコインの名が知れ渡った年です。暗号資産(仮想通貨)取引所の新規参入が相次ぎ、多くの暗号資産(仮想通貨)が高騰しました。

2017年12月には伝統的な取引所であるシカゴ・マーカンタイル取引所 (CME) でビットコイン先物が上場。価格はピークを迎えます。

しかし2018年に入るとバブルは崩壊。Coincheckのハッキングによる通貨流出事件をはじめとする一連の大きな事件が相次いだことで、2018年1月はFacebookなどの大手サービスが暗号資産(仮想通貨)の広告を禁止。世間のイメージも悪くなり、ここから長い下り坂に入ります。

サイクル4 (2020年～）

2020年5月にはビットコインは3回目となる半減期 (※) を迎え、100万円台まで回復しました。

その後上述した大手企業・機関投資家の参入や決済通貨としての導入拡大による需要増加により価格は上昇し続け、2021年4月には米暗号資産(仮想通貨)取引所Coinbaseが株式をナスダックへ上場した日に約700万円の最高値を付けています。

2021年4月28日現在の価格は約600万円で、一度調整に入った印象はありますが、上昇トレンドは続いています。

過去10年分の月間リターン率を振り返る

これまでの価格推移は上述したとおりですが、ただこれまでのデータによるといずれのサイクルでも下落してから前のサイクルのピーク価格を上回る価格まで上昇しています。

つまり、下落しても手放さずに保有し続ければ長期的には利益を出せているということです。

こちらについては月間リターン率 (※) のデータをもとに解説します。

上の表から読み取れることは以下のとおりです。

• 4月・5月に投資を始めれば利益を出せる可能性が高い
• 2020年以降安定して利益を出せている

4月・5月の月間リターン率を見てみると、2011年から2020年までの10年のうち、7回以上価格が上昇しています。

また、2020年以降安定して月間リターン率がプラスになっていることもわかります。2020年だと2月3月など月単位でマイナスになることはあっても、3月4月でそれを上回る利益率を記録しているので、安定的に利益を出せているといえるでしょう。

ビットコイン (BTC) 購入におすすめの取引所

ビットコインの取引を行うには、どの取引所を利用すればいいのでしょうか。ここでは機能別に3つの取引所をご紹介します。

Coincheck (コインチェック)

「取扱通貨数重視！いろんな通貨で取引を楽しみたい！」という方におすすめなのがCoincheckです。2012年に創業しており、国内取引所の中でも歴史のある取引所といえるでしょう。現在は東証一部上場企業のマネックスグループのグループ企業となっています。

DMM Bitcoin (DMM ビットコイン)

「機能性重視！充実した取引ツールでトレードを楽しみたい！」という方にはDMM bitcoinがおすすめ。DMM Bitcoinのメリットは、業界初の「BitMatch」機能。売りたいユーザーと買いたいユーザーの提示価格の差額を仲値 (ミッド価格) で成立させることで、半分のコストで取引ができます。

また日本円の出金手数料や暗号資産(仮想通貨)の送付手数料は無料なのも魅力的です。

bitFlyer (ビットフライヤー)

「使いやすさ重視！初心者にもわかりやすいインターフェイスで手軽に取引したい」方にはbitFlyerがおすすめです。なんといっても取引画面がわかりやすく、アプリも使いやすいです。

実績も国内取引所ではトップクラスで、ビットコインの取引量は国内でNo.1を誇っています。

あぶない？ビットコイン (BTC) 投資に伴うリスク

取引所を決めたら次はいよいよ取引ですが、どんな投資にもリスクはつきものです。

ここでは仮想通貨投資を行う上で理解しておくべきリスクと対応策を説明します。

価格変動が大きい

金融商品は価格が上下に変動し、価格が上がると含み益がでますが、価格が下がると損失を抱えます。

ビットコインは金融商品のなかでも価格変動が大きいため、大きな利益を狙える反面、もちろん取引の仕方によっては損失を出すリスクもあります。

特に初心者の方は闇雲にレバレッジ取引に手を出すのはやめましょう。現物取引でも十分に利益は出せるので、まずば少額で雰囲気を掴むところから始めるのをおすすめします。

国による価値の担保がない

日本円は中央銀行の日本銀行が発行しており、その価値は国が保証しています。

一方ビットコインは発行主体が存在しない上、価値を裏付けるものがありません。よって適正価格というものが存在せず、価格が大きく変動する傾向にあります。

サイバー攻撃による盗難事例がある

取引所がサイバー攻撃を受けて、自身の保有する暗号資産(仮想通貨)が盗難されてしまう事例も過去にはありました。

現在は取引所のセキュリティ体制も整備されてきていて、顧客の資産をオフラインのコールドウォレットで保管するなどといった対策もとられているため、盗難のリスクは下がってきているといえます。

しかし万が一に備えて、全ての資産を取引所に預けるのではなく、自分の管理するウォレットに分散することをおすすめします。

ハードウェアウォレットといったオフラインの状態で手に持って管理できるデバイス型機器もあるので、利用を検討してみてください。

秘密鍵やパスワードの紛失に注意

自身でウォレットを使って暗号資産(仮想通貨)を保有する場合、秘密鍵やウォレットのパスワードを紛失するとコインを永久に引き出せなくなってしまいます。

ウォレットを使用する場合は、秘密鍵とパスワードの保管に細心の注意を払ってください。

保管方法としては、秘密鍵やパスワードを紙に印刷してファイルに保管しておくことが有効です。

資産形成におけるビットコイン（BTC）の必要性

仮想通貨投資のリスクとその対応策を理解しても、いきなりトレーダーのようにデイリー投資を始めることは難しいかもしれません。

本章では、はじめての方でも安心して取引ができるビットコインの長期投資について解説します。

実はビットコインは、正しい知識に基づいて運用すれば長期的な資産形成にも適しています。

ビットコイン (BTC) と他の金融資産を比較

ビットコインと金を比較したとき、ビットコインのほうが値上がり率が高いため、資産が増えやすい特徴があります。

ビットコインと金の投資を同時期に始めたときの利益を比較したのが下記の図です。

もし11年前に1ドル分 (108円) のビットコインまたは金を購入していたとしたら、それぞれの価値は8,985,557.15ドル (約9億7000万円) と1.52ドル (164円) で、その差は歴然です。

仮に1年前に投資したとしても、ビットコインに投資した1ドルは7.84ドル (847円) になっていますが、金は1.05ドル (113円) 程度。現在でも資産形成の手段として、ビットコインは有効だといえるでしょう。

なお金以外の金融資産と比較したときのビットコインの強みは次の3点です。

• 値動きが大きいので早く利益が出せる
• 長期保有でもリターンは大きい
• 少額から始められる

値動きが大きいので早く利益が出せる

ビットコインは値動きが大きいため、株や投資信託に比べて利益を出すまでの期間が短くて済みます。

長期保有でもリターンは大きい

ビットコインは長期保有することでも大きな利益を期待できます。というのも、暗号資産(仮想通貨)はこれから成熟が期待できる市場だからです。

実生活で暗号資産(仮想通貨)が使われるような未来になるのはまだ先。実用化される未来の暗号資産(仮想通貨)市場は、今よりもはるかに大きな規模になっているはずです。

未成熟な市場に今から投資しておくことで、大きなリターンが期待できるでしょう。

少額から始められる

ビットコインの購入は少額から行えるので、初心者でも気軽にはじめられることが特徴です。

取引所によって最小購入単位は異なりますが、たとえばGMOコインであれば、0.0001BTCから購入できます。

なお「BTC (ビーティーシー) 」というのはビットコインの単位で、1BTCが1枚のビットコインを表しています。ビットコインはデジタル通貨なので、0.01BTCや0.0001BTCといった小数点がついた形であっても、送金したり取引できたりするのです。

たとえばレートが1BTC=500万円の場合0.0001BTC＝500円なので、GMOコインでは500円から購入できることになります。レートが下がればそのぶん購入金額も下がるので、相場を見ながら購入を考えるとよいかもしれません。

米著名投資家レイ・ダリオは分散投資としてのビットコインの可能性を示唆

2020年12月、著名投資家のレイ・ダリオ氏はビットコインの可能性について以下のように示唆しました。

「ビットコインは金や他のそのような富の資産の貯蔵への分散投資として役立つ。現金のまま保管しておくのではなく「価値を保管できる代替品」に替え、かつ異なる通貨や国、異なる種類の資産をもつべきである。」

レイ・ダリオ氏は新型コロナウイルスの流行で金融緩和政策がとられたことを「私たちはお金の洪水に見舞わられている」とも表現し、現金が刷られることは「お金の価値が毀損される」ことだとも述べています。

事実、現金価値の下落を危惧した投資家の間ではビットコインに分散投資する動きが加速しています。

1000円からできる！ビットコイン（BTC）の買い方・購入方法

前述したとおりビットコインの投資は少額からはじめられます。この章では主要国内取引所の最小取引単位数を比較し、実際にいくらから取引できるかみていいきましょう。

最小取引単位の「BTC」はビットコインの数量を表す単位です。ビットコインは法定通貨とは異なり、小数点がついた「0.001BTC」や「0.0001BTC」といった数量でもやり取りできることが特徴。最小取引単位も小数点がついた数量で表されます。

bitFlyerが1円から購入でき、国内取引所の中で最も少額から売買できる取引所です。

次に最小取引単位が低いのがCoincheck。500円から購入できます。Coincheckでの最小取引単位は「BTC」ではなく、日本円なのでわかりやすいです。たとえばビットコインのレートが1BTC=1000万円になったとしても、最低購入単位は500円のまま据え置きということです。

上は主要国内取引所の比較です。それぞれ特徴があるので、スタイルに合わせて自分にあった取引所を選んでみてください。

ビットコイン（BTC）の次は？今後伸びる将来性の高い注目コイン

ビットコインの次に購入するのにおすすめの暗号資産(仮想通貨)を5種類ご紹介します。

イーサリアム (ETH)

イーサリアムは時価総額第2位の暗号資産(仮想通貨)です。

支払い手段として利用できるだけでなく、イーサリアム上でアプリケーションを作成・実行できることが特徴。また条件を満たすことで支払いを自動実行できる「スマートコントラクト」という特別な機能をもっています。

イーサリアムはここ1年 (2020年4月～2021年4月)で価格がおよそ11倍に増加しました。ビットコインは1年でおよそ7倍価格が増加しているため、ビットコインよりも上昇率が高くなっています。

2021年4月現在は、大型アップデートの真っ最中。新規通貨発行のアルゴリズムを別のものに変更するため、期間は1年以上を予定しています。アップデートが進むことでイーサリアムの価値はますます高まると見られるので、長期的な視点で保有しておくのも良いかもしれません。

リップル (XRP)

リップルは、米リップル社が提供するグローバル送金ソリューション「Ripple Net」で利用される暗号資産(仮想通貨)です。

国をまたいだ送金は、従来「SWIFT」というしくみを利用して行われますが、時間がかかったり手数料が高かったりする問題がありました。

リップルは既存の「SWIFT」のしくみに比べて、よりスピーディーでコストがかからない技術を採用しています。こういった点が高い評価を受け、2020年6月時点でRippleNetに参加する企業や金融機関は350社となっており、すでに国際送金の手段として使われはじめています。

2020年12月に米国取引委員会 (SEC) がリップル社を提訴したことでリップルは暴落しましたが、2021年4月にリップル社に有利な進展があったことで高騰。執筆時点 (2021年4月25日) での価格は114円となっています。

エンジンコイン (ENJ)

エンジンコインはシンガポールの企業Enjinが発行する暗号資産(仮想通貨)で、Enjin社が提供するゲーム開発者向けのプラットフォーム「Enjin Platform」での利用を想定して開発されました。

エンジンコインはその特徴的な活用方法が注目されています。

たとえば、ゲーム開発者が「Enjin Platform」を利用してゲーム内で利用できるデジタルアイテムを作成するとき、エンジンコインを「アイテムに注入」することで、アイテムに対し固有の価値をもたせることができます。ゲーマーは獲得したゲームアイテムを他のゲームで転用したり、オークションで販売したり、エンジンコインに戻したりといったことが可能です。

エンジンコインはここ1年 (2020年4月～2021年4月) で価格が16倍以上になりました。2021年に入ってから、Coincheckへ上場したりマイクロソフトと提携したりなど、好材料となるニュースが相次いでいます。

ライトコイン (LTC)

ライトコインはビットコインを元にして作成された暗号資産(仮想通貨)で、ビットコインよりも速い支払いスピードが特徴です。

すでに米国を中心に2,000以上のお店で決済用通貨として採用されており、最も広く使われている暗号資産(仮想通貨)の1つとなっています。

ライトコインの価格はここ1年 (2020年4月～2021年4月) で約5倍に上昇しています。。

ビットコインキャッシュ (BCH)

ビットコインキャッシュはビットコインに比べて1度に処理できる送金データの数が多く、処理速度が速いことが特徴です。

ビットコインキャッシュが誕生したのは、ビットコインの開発チームによる方向性の仲違いがきっかけです。ビットコイン開発チームの一派が、ビットコインのブロックチェーンを分裂させて誕生させた暗号資産(仮想通貨)がビットコインキャッシュです。

ビットコインキャッシュの価格は、ここ1年で約3倍に上昇しています。

ビットコイン（BTC）の今後の予想まとめ

今回の記事では、2020年末からのビットコインの盛り上がりを読み解き、今後の将来性を考察しました。

暗号資産(仮想通貨)のブロックチェーン技術はまだまだ発展途上で、これからのさらなる技術進化に大きな期待が集まっています。

決済通貨としての需要拡大や大手企業の参入、ETFの承認など、今後も価格上昇のきっかけとなる動きは続いていくでしょう。

世間の仮想通貨投資への関心も強まってきていて、今後ビットコインは資産形成手段の１つとしてよりメジャーなものになっていくと考えられます。

これからも暗号資産(仮想通貨)の未来に注目していきましょう。