仮想通貨の大損は対策することができる！
仮想通貨で大損した有名人も多くいる
仮想通貨で大損しないための投資方法！
2017年の仮想通貨バブルの際は「億り人」と呼ばれるほど仮想通貨で利益を得た人がいる一方で、大きな損失を出してしまった人も中にはいます。
この記事では、仮想通貨で大損する人に共通する原因や、大損しないための対策方法について詳しく解説します。実際に仮想通貨で大損してしまった著名人の例も挙げていますので、参考にしましょう。
仮想通貨で大損する原因
なぜ仮想通貨の取引で大損をしてしまうのでしょうか。主な原因をおさえて、大損する確率を下げましょう。
原因1 レバレッジのかけすぎ
仮想通貨取引所によって最大レバレッジは違いますが、海外の取引所などを含むと大体10倍～25倍までかけることができます。レバレッジをかけすぎると、実際保有している金額よりも大きな幅で値動きするため、ハイリスクハイリターンの取引になります。
確かにレバレッジをかければ大きな利益を得るチャンスを得ますが、逆に大きな損をこうむるリスクを背負うことになります。そのため、レバレッジによるリスクを十分理解しておくことが重要です。
現在、日本では最大2倍までしかレバレッジをかけることができないので、レバレッジをどれだけかければいいかわからない人は、国内の取引所に登録することをおすすめします。
原因2 急な価格変動
仮想通貨は他の投資であるFXや株と比較しても、非常に価格変動が大きいという特徴があります。
FXや株は1日の中で大きく動いても価格の2％程度ですが、仮想通貨では1日の間に10％以上動くことも珍しくなく、2017年には1日で30％も動いたこともあるほどです。
仮想通貨では10数％の上下は日常茶飯事であることを理解しておきましょう。
原因3 取引所のロスカットがうまく発動せず大損
ビットコインFXで、取引所のロスカット制度がうまく発動せずに損失を出すこともあります。
例えば価格が暴落・高騰している際は注文が多くなりサーバーが重くなってしまった場合などがこれに該当します。サーバーが落ち着いてロスカットが発動した時にはすでに証拠金以上の損失をだしてしまっており、追証になってしまうことも実際にありました。
通常は、証拠金維持率が取引所が定めた一定水準以下となった場合に取引が強制的に中止になること。相場が急激に変動した場合、このロスカットの注文が追いつかず、自己資金以上の損失が発生してしまう場合もあり。
ロスカット時に、追加して支払わなければいけない証拠金のこと。
原因4 ハッキング事件
ハッキング事件といえば、2018年1月に起きたCoincheckのNEM流出事件が有名です。この事件では580億円分もの仮想通貨が不正アクセスによって盗まれました。現在は被害に遭ったユーザーに対する補償は完了しているものの、Coincheckの事件以降、仮想通貨の信用が下がり仮想通貨全体の価格下落に繋がりました。
今回の流出事件で、数億円規模の被害を出した人もおり、後に補償問題にも繋がりました。この事件では、流出した仮想通貨相当の日本円は返金されましたが、自分が利用している取引所が不正アクセスに合って資産を失った場合、資産の請求権はあるものの保有していたものが返ってくる保証は必ずしもありませんので注意が必要です。
以下で主なハッキング事件についてまとめています。
2014年2月 Mt.Gox (マウントゴックス) が閉鎖
Mt.Goxは2011年にハッキングの被害を受けましたが、2013年のビットコインの高騰などで取引量が一気に増え、徐々に復活しているようにも思えました。しかし、そのためにビットコインの管理がおろそかになり再びハッキングの被害に遭ってしまいました。
そして、Mt.Goxは合計で約85万ビットコイン、顧客から預かった約28億円を失い、被害総額が400億円以上に及んだため倒産してしまいました。この事件により、ビットコインに対して不安感が高まり、価格は低迷してしまいます。
2015年1月 Bitstamp (ビットスタンプ) ハッキング事件
当時世界最大級だった仮想通貨取引所Bitstampは、ハッキングによって業務停止を余儀なくされました。しかし、ハッキング被害で2014年に破産したMt.Goxを教訓に、コールドストレージによる管理を行っていたことから、被害額は500万ドル程度で済みました。
しかし、この一件でビットコインへの信用は失われ、4万円を超えていた価格は2万円近くまで急落しました。
2016年8月 Bitfinex (ビットフィネックス) ハッキング事件
香港最大の仮想通貨取引所であるBitfinex (ビットフィネックス) がハッキングされ、12万BTC (約80億円分) が盗難されるという事件が起こりました。この時のビットコインの値は、約13%の値下がりを見せました。
Bitfinexは、実は2015年にも1,500BTCが盗難されるという事件が起こってました。これらの事件を受けて、Bitfinexはセキュリティ対策に注力するようになりました。
仮想通貨で大損した有名人
それではどのような人が仮想通貨で損をしたのでしょうか。ここでは仮想通貨で損をした有名人をご紹介します。
藤崎マーケット・トキ
お笑い芸人の藤崎マーケットのトキさんは、仮想通貨で損をした有名人の一人です。貯金の大半をNEMの運用に費やしていましたが、Coincheckの不正流出事件で、保有していたNEMが盗まれてしまいました。
サバンナ・八木
こちらもお笑い芸人のサバンナ・八木さんもCoincheckの事件で、損をこうむった人の一人です。八木さんは30万円分のNEMを保有していたようですが、不正流出により損をしてしまいました。
ロンドンブーツ・田村敦
ロンドンブーツの田村敦さんも仮想通貨で損をしました。田村さんの場合は2014年に起きたMt.Goxの不正流出事件によって、保有していた10万円分のビットコインを盗まれてしまいました。
仮想通貨で大損しないための運用方法
運用方法1 分散投資で仮想通貨を運用する
1つの銘柄に全資産を投資するのは、その通貨の価格変動に大きな影響を受けてしまうため高リスクな投資方法です。そのため、様々な銘柄の仮想通貨を投資先として組み込むことが重要です。。これを「分散投資」と呼びます。
現在約2000種類以上もの仮想通貨があるといわれており、投資先を分散させることで、1つの仮想通貨が暴落しても全体としての損失を抑えられるので、投資方法についても自分に適した運用スタイルを探してみることが大切です。
運用方法2 仮想通貨の定額購入 | ドルコスト平均法での購入について
ドルコスト平均法とは投資の世界では名の通った投資法で、資金を分散して、同額を定期的に購入する方法のことです。
例えば仮想通貨に100万円分の投資をしたい場合、資産を10万円ずつに分散し、毎月10万円ずつ10回に分けて購入します。「積立投資」とイメージすると分かりやすいでしょう。
ドルコスト平均法のメリット
同額で定期的に購入することで、高値掴みのリスクを抑えることができます。
初心者は特に、現在の価格で買うのがお得なのか、もっと下がってから買った方がいいのかなどの判断が難しいです。
ドルコスト平均法で投資することで、価格が上がっても乗り遅れることはなく、価格が下がっても平均購入額が下がるため、日々の相場変動に一喜一憂することがなく安定した投資が可能になります。
感情のコントロールは重要
投資で失敗してしまう方の大きな要因の1つとして「トレーダー自身のメンタル」が挙げられます。
自分が保有している銘柄の価格が上昇を続けている場合、本来であれば利益を確定する予定なのに、欲張って「もう少し買おう」や「もう少し保有しておこう」などの感情のブレが生じてしまいます。しかしその結果、本来使うはずのない資金にまで手を付けてしまっては元も子もありません。
その点、ドルコスト平均法は定額購入であるため安定したメンタルを保ちつつ、決められた資金内で仮想通貨を取引することができます。
仮想通貨で大損しないための心得
それでは上で述べたような仮想通貨の大損をしないためにはどうすればいいのでしょうか。最後に仮想通貨運用のための心得を6つまとめました!!
- 仮想通貨の購入や売却の時期は重要
- 中長期的な視点を持って運用する
- 運用は余剰資金で行うのが鉄則
- 狼狽 (ろうばい) 売りをしない
- 仮想通貨を現金化するタイミングを間違えない
- 仮想通貨の大損は最終的に自己責任
それではくわしく見ていきましょう!!
心得1 仮想通貨の購入や売却の時期は重要
仮想通貨は値動きが非常に激しいことで知られています。価格が高騰した際には、Twitterなどでインフルエンサーが盛り上がり、買い煽るようなツイートをすることがあります。
有名インフルエンサーのツイートなどをみて「買い遅れた！急いで買わなきゃ！」などと考えて、何も考えず仮想通貨を購入する人がいますが、これは要注意です。仮想通貨の価格は「永遠に上がり続けるということはありません」
これは、あらゆる相場に対して言えることですが、相場は上がったり下がったりを繰り返します。仮想通貨が高騰した時も焦らず、値段が下がる「押し目」を待って買うようにしましょう。
心得2 中長期的な視点を持って運用する
仮想通貨投資の初心者は、短期トレードではなく中長期的なスパンで投資を行うことをおすすめします。これは仮想通貨の業界では「ガチホ」と呼ばれ、仮想通貨の将来を信じて保有し続ける手法です。
仮想通貨の市場は値動きが非常に激しいため、短期的な利益を狙う投資は初心者には難しいです。特に短期的な投資では、「常にチャートをチェック」することが重要となるため、時間がない方や知識がない方には不向きといえるでしょう。
また、頻繁に取引しない分売買手数料なども少なく済むというメリットもあります。
心得3 運用は余剰資金で行うのが鉄則
2017年の仮想通貨バブルの際には、利益を得たいがために借金をして仮想通貨投資を行い、大損をした人が多くいました。
「投資は余剰資金で」という文言はよく耳にする言葉です。ここでいう余剰資金とは、「完全になくなっても生活に困らない程度の資金」のことです。
万が一のための貯金は余剰資金には入りません。当たり前のことではありますが借金をして仮想通貨に投資をするなんてことも絶対にしないようにしましょう。
心得4 狼狽 (ろうばい) 売りをしない
初心者にありがちなのが、仮想通貨が暴落した際に「狼狽売り」をしてしまうことです。前述しましたが、相場は上がったり下がったりを繰り返していきます。短期的に大きな下落をしてもすぐに価格が上昇し、暴落前の価格に戻るのは、仮想通貨では日常茶飯事です。そのため、暴落しても売らずに保有し続けることで、そのうち含み損が含み益になる可能性もあるということです。
また、中長期的に見れば、仮想通貨は何度も暴落を繰り返しながらも年々市場規模を拡大しています。一度の暴落に惑わされず、焦って売るようなことはしないようにしましょう。
心得5 仮想通貨を現金化するタイミングを間違えない
保有している仮想通貨の価格が上昇し利益が出てきたら、必ず日本円に変換し、利益確定をするようにしましょう。価格が上昇を続けていても、急激に大暴落を引き起こす可能性も十分にあるため油断は禁物です。
仮想通貨で大損しないためには、日々の値動きを見て現金化のタイミングを見極めることが大切です。
心得6 仮想通貨の大損は最終的に自己責任
「仮想通貨投資は自己責任」です。著名人がおすすめしていたからという理由で購入して、その通貨の価格が下がったとしても自己責任になります。
人の意見を鵜呑みにすることはせず、最低限自分の投資する銘柄についての情報は収集するようにしましょう。また、日々のニュース情報の影響で大きく価格が変動することがあります。日々、仮想通貨に関するニュースには目を通すようにするとよいでしょう。
「kasobu.com」では、投資家の皆さんに役立つため仮想通貨に関する最新ニュースを日々配信しています。ぜひ参考にしてみてください。
まとめ
仮想通貨投資に限らず、投資で確実に利益を生み出す方法はありませんが、損をしないための対策はすることができます。
仮想通貨投資において損をするには様々な要因がありますが、しっかりとした取引所選び、自分に合った運用を心がけることで、損のリスクを抑えることは誰にでも可能です。本記事でご紹介した点に注意しつつ、余剰資金の範囲内で仮想通貨投資を行うようにしましょう。
